印象深いものでないかぎり、見た夢を記憶している時間は短いと言われています。明け方に見た夢は、目覚めた時に短期記憶に不完全ながら残っているため、深夜に見た夢に比べて比較的よく（短時間ではあれ）覚えているものです。しかし、これも、すぐに他の朝の取り組みを始めて意識がそちらに映ると、夢の記憶は速やかに薄れ消えてしまいます。明け方に見た夢を覚えていたい、と思ったならば、寝床で見た夢を再想起して記憶を深める作業をする必用があります。良い夢、楽しい夢なら、長時間覚えていたいものですよね（私は時々チャレンジしています）。逆に嫌な夢なら、さっさと朝の作業に取りかかって忘れてしまいたいものです。
　明け方に見る夢の中で、私の場合少なくないのがトイレやお風呂の場面です。尿意を催す時間帯でもあるので、その刺激が夢の意識に影響し映像化されるものと思われますが、不思議な光景となって現れるのが不思議です。恐ろしく汚れた、トイレとは思えない場所に立っていたり、とても大きな大浴場が自宅にあったりと、日頃思ってもみない情景を作り上げてくれます。トイレやお風呂に限らず、これまで見たことも、想像したこともない情景が出現する夢、本当に不思議です。できることならば、やさしく、穏やかな物語であってほしいと思います。
　次回は「入り口の切り花」について考えてみたいと思います。
　では、この1週間の気になる記事です。

障害者ピアカウンセリングの連続講座

障害者自身が障害者の相談に乗る「ピアカウンセリング」を学ぶ連続講座が１８日、京都府城陽市寺田のプラムイン城陽で始まった。初日は、奈良市内の自立生活支援センター「フリーダム21」のピアカウンセラー上野久美さんが講演し、カウンセリングや自立生活の意義を、受講生ら４５人に話した。
　上野さんは、脊髄（せきずい）性筋委縮症で首から下の大半が動かない障害がある。ピアカウンセリングの役割について「目的は自立生活のための情報提供と精神的サポート」と述べ、「朝起きて何を食べ、何を着るのか。決める権利が自立生活にはある。そこに生きている意味がある」と、障害者が施設を出て暮らす意義を、体験を交えて述べた。
　さらに、障害者の友人から「しんどい時はしんどいと言っていいねんで」と言われた思い出に触れ、「肩ひじ張って（障害者に関する）運動をしてきた自分が、人と優しく接することができるようになりました」と、ピアカウンセリングを通じて障害者同士がつながることの大切さを訴えた。
　講座は、南山城圏域障害者総合相談支援センターうぃる主催。カウンセリングの手法などを４日間学ぶ。
（京都新聞）-9月18日22時49分更新
【コメント】私は、長男を不登校から自殺で失ったという、不登校当事者の親であり、同時に自死遺族であるという立場で、京都の不登校の親の会や京都の自死遺族の会「こころのカフェ・きょうと」にボランティアとして参加しています。本業としているカウンセリングにおいては、不登校や家族の自死などの相談をお受けしていますが、その際には、時には自己開示をすることもありますが、基本的にセラピストの立場に立ちきろうとしています。自らの体験は、相談者の気持ちへの共感に役立ってくれますが、個人の体験を一般化することはできないと思うからです。ピアカウンセリングの場合に聴く側が気を付けなければならないことだと思います。ピアカウンセリング自体は、様々なケースに応じて幅広く、数多く広がることが望まれます。

●自閉症児の外出支援へガイド養成
　自閉症児の親らでつくる八戸市自閉症児者親の会（馬渕豊美会長）が本年度から、自閉症児者の外出に付き添うガイドヘルプボランティアの養成に取り組んでいる。自閉症児者に特化したガイドヘルプの研修は県内初という。自閉症児者の社会参加を促すため、身近で支援してくれる人を育てようという試みだ。
　ガイドヘルプは、一人での外出が困難な障害者を支援するサービス。交通機関による移動や買い物を手伝ったり、外出の計画を立てたりする。障害者の行動範囲を広げ、社会参加の手助けをするほか、家族の負担も軽減する。
　視覚障害者や脳性まひ患者などへのガイドヘルパー派遣事業はあるが、自閉症児者向けの公的なガイドヘルパー制度はない。同会会員で研修会総括責任者の菅原友記さんは「自閉症が障害として認められた歴史が浅く、世間的な認識が十分に広がっていないのが原因」と話す。
　同会では、三月上旬から研修会を開始した。受講者は名簿登録し、同会に自閉症児者の家族などから要請があれば外出支援活動を行う。第一回の受講者は、既に施設などで活動を始めている。
　このほど、八戸市の市障害者地域生活支援センター「ハピア」で開いた第三回研修会には、学生や養護学校の教師、施設関係者など約二十人が参加した。同市立市民病院非常勤医師の橋本美貴さんら八人の講師が、サービスの内容や自閉症の医学的理解などを講義。その後、実際に図書館やボウリング場、デパートなどへ出掛ける自閉症児者に同伴する実習を行った。
　実習では、一人の自閉症児者に四、五人の受講生が同伴、自閉症児者一人一人の注意点などを記したメモを手に、バスの乗降や切符の購入、買い物などを手伝った。
（東奧日報）2006年9月19日(火)
【コメント】発達障害への認知はまだまだこれから、といった所ですが、援助・支援者の要請は急務の課題です。国や行政が制度として、民間などとの連携をしながらできるだけ数多く多様に構築していくべきものだと思います。

●テンプスタッフ、障害者の人材紹介に本格参入
　テンプスタッフは障害者専門の人材紹介事業に本格参入する。10月に専門の会社を新設。障害者に適した職を紹介するほか、採用企業向けに採用業務の代行などを手掛ける。4月の改正障害者雇用促進法の施行による需要増に対応する。
　10月1日付で新会社のテンプスタッフフロンティア（東京・中央、中村淳社長）を設立する。資本金は3000万円。求職者が適職を見つけやすいよう勉強会や面接などを実施し、パソコン教室なども手掛ける。企業に対しては提供可能な職種や労働条件に関する相談にも乗り、求職者とのミスマッチを防ぐ。(07:00)
（NIKKEINET）9月22日

●若者の自立支援　心理・就労両面で　京都市、10月に拠点開設
　京都市は１０月２日、仕事に就けない若者の相談に応じる「京都若者サポートステーション」を、市中京青少年活動センター（中京区東洞院通六角下ル）内に開設する。市は併せて、ひきこもり青年の支援団体や商工団体とネットワークをつくり、心理・就労の両面から若者の自立を後押しする。
　ニート対策として、厚生労働省が民間団体などに委託して全国２５カ所に整備する事業。京都市が、実施主体として市ユースサービス協会（同）を選定した。
　同協会は、１０月２日から相談事業を始める。月曜から土曜は正午から午後８時まで、日曜・祝日は午前１０時から午後６時まで、協会職員が相談に応じる。
　さらに専門的な相談が必要な場合は、臨床心理士が月曜と水曜、就労支援専門の相談員が火曜と金曜のそれぞれ午後１時から５時まで応対する。専門相談は要予約。水曜のみ京都テルサ（京都市南区）が会場になる。
　また、京都市は１０月以降、ひきこもり支援団体や社会福祉協議会、心療内科などの医療機関、商工・労働団体などと連携する。相談事業を通じて、職業体験やさらに専門的な相談が必要な時に協力を求める。
　市勤労福祉青少年課は「幅広い関係者が協力して、若者が気軽に相談して働く意欲を持てる環境を整えたい」と話している。問い合わせは市ユースサービス協会ＴＥＬ０７５(213)３６８１へ。
（京都新聞）-9月19日10時29分更新
【コメント】ひきこもりへの支援は、継続が基本だと思います。相談に来てくれる人の相談に応じる、では支援にならないのがひきこもりの大きな課題です。家から出られない青年への支援は、家族への心理相談・教育から始まり、本人と第三者との関係づくりが必用だと思っています。

●株式会社立高校：県内初、不登校・中退者が対象　予備校クラゼミが地域密着型　／静岡
　不登校や中退者を対象にした県内初の株式会社立高校「クラ・ゼミ輝（キラリ）高等学校」が来月１日、吉田町神戸に誕生する。総合予備校「クラゼミ」（浜松市田町、倉橋義郎校長）が同町の「教育特区」を利用したもので、地元のウナギやシラスなどの体験授業など町との二人三脚による「地域密着型」通信制高校を目指す。
　設立は昨年７月、予備校に来る不登校生の増加を問題視した同校が、「彼らのフォローをする機関を設置したい」と特区による学校設立を同町に働きかけたのがきっかけ。教育による地域振興を模索していた町が応じ、同年１１月、国の認可が下りて設立が現実化した。
　新設校はインターネットによる授業などで単位を取得し高校卒業資格が得られる通信制高校。年２回の学校での面接授業の際に、吉田名産のシラスやウナギなどの現状を地元の人から教わる「地域交流授業」を体験できるのが特徴だ。今月８日から生徒募集を開始したところ、すでに県内外から数十人の希望者があった。同校担当者は「卒業資格だけでなく、地域の魅力も体験できる学校。さまざまな理由で学校に行けない生徒の学びの場にしたい」と話す。問い合わせは同校（０５４８・３３・４９７６）。
９月１９日朝刊
（毎日新聞）-9月19日12時1分更新

●悩み電話相談５７４０件　チャイルドラインの実施から１年
　【三重県】県内で１８歳以下の子どもたちの悩みを受け止める専用電話「チャイルドライン２４」が昨年８月に始まって１年が過ぎた。かかってきた電話は計５７４０件。学校や家庭での悩み相談のほか、無言電話も多い。「安心して頼れるかどうか試しているのでは」と声なき声にも耳を傾ける。県からの委託金が本年度で終了する見通しで、活動資金の不足は必至だ。
　県内の特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）１６団体でつくる実施組織が運営。１５歳から２５歳の約５０人を含むボランティア約１５０人とスタッフ約３０人が、毎週金曜日午後２時から２４時間、津や松阪など県内７市で電話応対している。
　開始は昨年８月２６日。実施組織がこの１年間をまとめた報告では、内容は「学校生活」の悩みが全体の約７％の４０３件で友人との関係に悩む声が多い。次いで「自分自身」が約６％の３５７件。「不登校」「いじめ」「虐待」とはっきり分かるものも約４％の２１１件あった。
　しかし約３２００件と約５６％を占めたのが「無言・一言」だった。「雑談」も多く、食事や風呂などたわいもない生活ぶりを伝えてくることも。田部真樹子代表理事（６８）は「何回か無言で、やっと話してくれる例もある。雑談は人とつながっていたいという気持ちの表れ」とみる。
　来年１月８日からは、毎週月曜日の午後４－９時にも拡大。利用時間を増やしながら、各団体の特徴を発揮することを目標にしている。
　問題は資金面だ。運営にかかる経費は年間約２４００万円。準備期間も含めた２年間、県から年間約４８０万円の委託金を受け取っていたが、本年度で打ち切られる。このため、寄付金を募っていくという。
　チャイルドライン２４はフリーダイヤル（０１２０）９６９１４７。（中日新聞）-9月23日12時46分更新
【コメント】国や地方自治体は、こうした分野での財源的打ち切りを強めています。いのちの電話が資金難であることなど、由々しき事態と言えます。国民から集めたお金は、必用なところに配分してほしい、と強く思います。