私の若き日々を振り返ってみようと思い立ちました。
　私が生まれたのは瀬戸内海沿岸の小さな村落の一番奥まった辺りで、バス停から1kmありました。物心ついたころには沿岸部の干拓事業が進み、干拓された土地が農地利用されていて、わが家でも稲作をしていて、田植えや稲刈りをした記憶があります。
　この干拓事業は、コンビナート建設のための埋め立て事業の周辺整備で、米を作っていた田んぼ周辺は今ではグリーンベルトとして緑地公園となっていますが、そのすぐ隣にはとてつもなく大きな石油備蓄タンクが建てられています。
　自宅近くの風景は、棚田の向こうにコンビナートの煙突が林立し、煙突からは白い（？）煙と炎がもくもくと天に…。その煙で、その日の風向きがわかりました。
　さて、その棚田に水を供給していた池が、今回のフナ釣りの舞台です。自宅から歩いて3～4分のところにある農業用のため池で、70×150mくらいあったと思います。瀬戸内海沿岸部でありながら海までは遠かったので、池で釣りを覚えたわけです。まともな釣り道具をもってなかった頃は、青竹を竿に、たこ糸をテグスに、小石をおもりに、針金を釣り針に、ミミズを掘って池に通ったものでした。さすがにそんな仕掛けでは釣れませんでした。見るに見かねた親が、子ども用のリール付きの釣りセットを買ってくれ、それからは、フナを投げ釣りで釣る遊びにはまっていきます。
　ミミズをエサに、日が暮れるまで。毎回、何匹か釣れたことも、フナ釣りにはまった要因だと思います。
　当時は、年中水が溜まっていましたが、今では水稲を育てるシーズンが過ぎると水を抜いてしまい、秋から冬にかけては干上がって底が見えているので、もう魚類だけでなく、様々な生物が生存できなくなっているのでしょう。
　フナ釣りで覚えた釣りの楽しさは、30歳を超えてから再燃することになります。
　次回は「子どもの頃のことですが…（2）小学校への通学」というタイトルで、私の回想を綴ってみたいと思います。
　では、この1週間の気になる記事です。

アスペルガー障害の理解を　21日と11月、京で講演会

　コミュニケーションが苦手なアスペルガー障害への理解を深めてもらう講演会が、１０月と１１月に京都市内で相次いで開かれる。障害の当事者や支援に携わる専門家と一緒に、望ましいかかわり方を考える。
　いずれも、市民グループ「京都ひきこもりと不登校の家族会ノンラベル」（京都市南区）で思春期以降のアスペルガー障害を支援する部門「アスペ・ノンラベル」が主催する。
　１０月２１日午後１時半から、左京区の京都会館で、アスペルガー障害の当事者として著作も多い翻訳家のニキ・リンコさんが「自閉は急に止まれない」をテーマに講演する。参加費３０００円。
　１１月２３、２４日午前１０時から下京区の「ひと・まち交流館京都」で援助者養成講座を開く。初日は精神科医の定本ゆきこさんが講演し、当事者を交えて意見交換する。２日目は同家族会ノンラベルの田井みゆき代表と東京都立梅ケ丘病院の市川宏伸院長が講演する。参加費は１万円。
　定員は各３００人（先着順）。メール、ファクスで参加を受け付ける。問い合わせはノンラベル事務局ＴＥＬ０７５(921)３３３８。
（京都新聞）10月7日10時19分配信

アスペルガー障害：翻訳家のニキ・リンコさん講演－－２１日、京都会館で　／京都
　広汎性発達障害の一つ、アスペルガー障害の当事者で、翻訳家のニキ・リンコさんが２１日午後２時から、「自閉は急に止まれない」と題し、左京区の京都会館会議場で講演する。同障害の当事者と家族の支援などに取り組んでいる同市南区の民間団体「アスペ・ノンラベル」（田井みゆき代表）が「自閉症者が生きやすい社会をつくっていくヒントを学ぼう」と企画した。
　当日は、当事者として日常生活のありのままを語ってもらう予定。先着３００人、参加費３０００円。希望者は、住所・氏名・電話番号・ファクス番号を明記して、ノンラベル事務局あてメール（ｎｏｎ‐ｌａｂｅｌ＠ｍｉｓｔ．ｏｃｎ．ｎｅ．ｊｐ）かファクス（０７５・９２１・５０５５）で。
（毎日新聞）10月12日17時1分配信

●精神鑑定医を逮捕＝少年の供述調書資料見せる－家族放火殺人で秘密漏示・奈良地検
　奈良県田原本町の医師（48）宅で3人が死亡した家族放火殺人をめぐり、少年院送致となった長男（17）らの供述調書を引用した本が出版された秘密漏えい事件で、奈良地検は14日、ジャーナリストに調書を見せたなどとして、刑法の秘密漏示容疑で、長男の精神鑑定をした音羽病院（京都市）医師崎浜盛三容疑者（49）＝京都市左京区下鴨西本町＝を逮捕した。容疑を認めているという。この事件では、著者のジャーナリスト草薙厚子さんの自宅や事務所が関連先として、9月14日に地検の家宅捜索を受けた。取材対象者が秘密漏示容疑で逮捕されたのは異例。取材、報道の自由への影響や少年法、プライバシー保護の観点から議論を呼びそうだ。
（時事通信）10月14日12時1分配信

●全国学力テスト成績、全都道府県が公表せず
　今年４月、小学６年と中学３年を対象に実施された全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果について、４７都道府県すべてが、文部科学省から提供される市町村別や学校別の成績を公表しない方針であることが、読売新聞の調査で分かった。
　主な理由は「序列化や過度の競争を防ぐため」で、全都道府県が、住民から情報公開請求があっても「原則不開示にする」としている。一方、データの提供は当初予定より１か月半以上遅れており、「結果を分析する時間が足りない」と、各教育委員会などで不安が高まっている。
　文科省は、学力テストの平均点や問題ごとの正答率などを、国全体と都道府県別に分けて公表する一方、都道府県教委に、各都道府県のデータに加え、管内の市町村や学校のデータを提供する。さらに、市町村教委には各市町村と管内の学校のデータが提供され、各学校には学校のデータのほか、児童・生徒一人ひとりの成績表が配られる。
（読売新聞）10月12日9時9分配信

●社保庁からの３５歳時「年金」通知、５７万通が届かず
　社会保険庁が３月に始めた、３５歳時に年金記録を通知する「ねんきん定期便」で、７月までの５か月間に送付した８３１万４０００通のうち、６・９％に上る５７万通が加入者宅に届かなかったことが、読売新聞の情報公開請求でわかった。
　４年目になる受給２年前の５８歳向け「被保険者記録事前通知」も、年々、不達率が上がっており、すでに受給している人を含む全加入者を対象に、１２月から始める年金記録漏れ対策の「ねんきん特別便」でも、同様の不達が懸念される。
　同庁は、住所変更を届け出ない加入者が増えてきたのが主な原因として、「転居時には忘れず届け出を」と呼びかけている。
（読売新聞）10月9日3時12分配信

●年金納付、20代前半で実質26％・06年度社保庁まとめ
　社会保険庁は9日、2006年度の国民年金保険料の年齢層別の実質納付率を明らかにした。納付を免除されている失業者や、納付猶予を受けている学生も分母に加えて算出した納付率で、20―24歳が26.9％と最低だった。25―29歳の40.4％が2番目に低く、若くなるほど未納が深刻になっている。一方、保険料の督促は停滞気味で、年金制度の空洞化に拍車がかかっている。
　収入がない失業者や生活保護世帯などは保険料の納付が免除され、学生も納付を猶予される特例がある。社保庁はこれまで免除・猶予者を分母から除外して納付率を算出してきたが、「実態を反映していない」という民主党の指摘で初めて実質納付率を算出した。
　全年齢層平均の納付率は49％で、年齢層が下がるにつれて納付率は低くなり、40―44歳から下の年齢層はすべて5割を割り込んだ。社保庁が従来公表してきた通常の納付率は平均が66.3％で、最も低い20―24歳でも56.2％となっていた。
（NIKKEINET）2007年10月10日

●＜精神障害者訓練＞「実務」で就労促進　一般企業へ意欲　
　精神障害者が一般企業で働けるよう目指したロールプレー型の職業訓練が注目を集めている。「富士ソフト企画」（神奈川県鎌倉市）の人材開発グループ長でカウンセラーの佐織寿雄さん（４１）が０３年から行っており、０４年からは厚生労働省の委託訓練事業として福祉団体や医療機関と連携した職業訓練を東京都などでも計４回実施。訓練に参加したことのある統合失調症の男性（３８）は「内職中心の福祉作業所では自立への見通しは立たないのが現実。今は就職に近づいている実感がある」と話している。
　訓練は約１５人が週５日、約３カ月間でホームページ（ＨＰ）作成などのパソコン技術や顧客との取引や電話対応など実務を学ぶ。上司や部下といった配役を設定。１人１台ずつのパソコンを使うほか「会議の文書をメールで送りました。ご確認ください」「分かりました」など、企業内の実務を想定した電話のやり取りをし、ＨＰ作成などのプロジェクトチームを組んで最終的にプレゼンテーションも行う。
　同社では就職後も社内のカウンセラーがこまめに面談し、職場との橋渡しや人事異動の提案などを行っていくという。うつ病で転職を繰り返し８月に同社に就職した東京都東大和市、福岡信治さん（４１）は「病気を打ち明けると『辞めてくれ』と切り出されたこともある。障害への理解が得られる環境がありがたい」と話す。また、委託訓練事業の一環で外部の企業にそうした取り組みを見学してもらっている。
　厚労省によると、精神障害者の民間企業（従業員５６人以上）への就職者数は０６年６月現在で約２０００人。全国で就業する知的障害者は約４万４０００人だが、障害を明らかにして働く精神障害者の就業率は１％以下。
　同社はソフトウエア開発会社「富士ソフト」の特例子会社でＨＰなどを作成しており、精神障害者の採用企業でも多くは１０人前後にとどまる中、国内最多の４８人を採用。佐織さんは「精神障害は社会生活の中でこそ回復する」と就労の重要性を訴えている。
　神奈川県立保健福祉大学の松為信雄教授（精神保健福祉学）は「精神障害者は人間関係やストレスなど外的要因に左右される不安定な労働力とみなされがち。このような実例が増えることで企業側に雇用の機運が高まるのではないか」と話している。
（毎日新聞）10月11日3時8分配信

●「ものづくり系」に重点化　府立高等技術専門校の講座　京都府が中間案
　職業訓練を行う府立高等技術専門校を活性化しようと、京都府は１２日までに活性化プラン中間案をまとめた。各校の講座を求人が多い「ものづくり系」に重点化したり、受講対象を発達障害の人や若年の不定期雇用層にも拡大するなど、多様化な活性策を盛り込んだ。
　府内の高等技術専門校は、京都（京都市伏見区）、福知山、城陽障害者、陶工（東山区）の４校。建築や自動車整備などの各訓練科で、１０－３０人が、半年から１年間学んでいる。
　計画では、求人倍率が他分野より高い機械や電気分野の講座を、京都校や福知山校で重点化する。一方、民間の職業訓練機関と重複が指摘される事務・デザイン系の講座は縮小する。
　発達障害のある人や、フリーターや若年の不定期雇用層への職業訓練も新たに実施。中小企業の人材育成を支援するため、企業が従業員を教育する場合、各校の施設を開放する。
　府は「民間でできない職業訓練を中心に支援を強化する」（能力開発課）としている。
（京都新聞）10月12日20時49分配信

●引きこもりの６割、不登校経験　京都府、自立へ就労支援など検討
　京都府ひきこもり相談支援センター（京都市伏見区）を面接相談に訪れた人のうち、約６割が不登校を経験していたことが７日までに分かった。卒業や中退後に社会との接点がなくなって３０代を迎える人の相談も多く、教育機関と引きこもり支援の間の連携不足が浮き彫りになった。府は「学籍がなくなると教育機関は手を出しにくい。民間の力を借りながらより実効性ある施策を行いたい」として、来年度以降、フリースクールを活用した支援策を検討する。
　支援センターによると、２００５年６月の開設以降、今年８月末までに２１５人が面接相談に訪れた。このうち不登校の経験は、１１５人が「あり」と回答。７３人が「なし」、２７人が不明だった。
　引きこもりが始まった年齢をみると、１５歳以下が２割、１６－１８歳が３割で、合わせて半数を占めた。ただ、１９－２４歳も２８％、３０歳以上も１３％あった。
　引きこもりの期間は、１－３年未満が１９％と最も多いが、「３－５年未満」「１０年以上」がいずれも１８％、「５－７年未満」も１７％あり、長期化する問題の深刻さをうかがわせた。
　相談者のうち約１６０人は家族で、本人は５５人にとどまった。
　これを受けて府は、「青少年社会的自立支援プラン」の改定案をまとめた。重点施策として、不登校の子どもを支えるフリースクールに委託し、卒業後、引きこもらないよう就労支援や職業訓練などを働き掛ける仕組みづくりを掲げている。
　また、不登校と引きこもりの支援者を引き合わせる合同研修会や、引きこもりから自立した人が体験談を発信する「心の手紙」事業なども盛り込んでいる。
　同センターの曽我和博相談員は「対人関係が苦手という点では不登校も引きこもりも共通する。相談者の多くは中学、高校、大学というレールから外れたと思い、落ち込み、親子とも地域で孤立しがち。だが長期化しても、第三者とのかかわりをきっかけに社会参加につながった例もある。第三者に相談することが大事だ」と訴えている。電話相談はＴＥＬ０７５（６４１）２２９１で受け付けている。
（京都新聞）10月8日11時59分配信

●学童保育、１施設当たり上限７０人…厚労省指針
　共働きや一人親家庭の児童が放課後を過ごす「学童保育」の規模や設備などに関し、厚生労働省が策定する初のガイドライン（指針）の内容が１３日、明らかになった。
　同省は近く公表し、各都道府県などに通知する。学童保育は、利用者急増で大規模化し「子供に目が届かない」などの問題も指摘されており、保育の質を確保するのが目的だ。
　指針では、１施設当たりの児童数を「最大７０人までとする」と上限を明記した。面積は、児童１人当たりおおむね１・６５平方メートル以上とし、児童の体調が悪いときに休息できるスペースを確保することを定めた。
　土曜日や夏休みなどの開所時間は、８時間以上としている。また、新１年生については、４月１日から受け入れるようにした。保育園に子供を預けて働く親が、「３月末の卒園後、４月上旬の入学式まで子供を預ける場所がないのは困る」との声が強かったためだ。
（読売新聞）10月14日9時13分配信