村には神社というものが大抵はあると思います。私の生まれ育った村にも小さめの神社があり、その境内は小さく三角形をしていました。南北に広がる村の中心よりもやや南に位置し、村の子どもたちが時折集まっては、隠れんぼや野球をしたものです。
　野球、といっても所詮子どもの遊び。こんにゃくボールとプラスチック製のバット、グローブはあったりなかったり…。境内の形に合わせて逆二等辺三角形のような形のグランド。鳥居の下がホームでした。
　うまく打てば、神社の屋根に乗ってホームラン。ファールを打つとみんなで藪の中のボール探しです。
　そういえば、収穫後の田んぼでも野球をしました。こちらは、神社よりも広いグランドとなりますが、足下はガタガタ。まともな走塁はできませんし、ボールも転がるとどこへ向かうかわかりません。
　私が小学校の時代には、あの村にも、野球をするだけの子どもたちがいた、ということに、今では驚きです。そして、どんな連絡網、意思伝達手段を用いて子どもたちが1カ所に集まったのか？　おそらくは、学校帰りの道すがら、誰かが言い出し、伝えあったり、家まで呼びに行ったりしていたのでしょう。それでなんとかなっていたんですね。時間は、ゆっくりと流れていたと思います。
　次回は「子どもの頃のことですが…（4）虫と遊ぶ」というタイトルで、私の回想を綴ってみたいと思います。
　では、この1週間の気になる記事です。

発達障害どう処遇　少年院・少年刑務所　プログラム充実急務

　「治療」の少年院か、「刑罰」の少年刑務所か。寝屋川教職員殺傷事件の控訴審で焦点となったのは、広汎性発達障害と診断された少年の処遇のあり方だった。弁護側は矯正教育に主眼を置く少年院での処遇を主張したが、発達障害に対応できる施設はまだごく一部。一方、少年刑務所は個別処遇の態勢作りが始まったばかり。今後、発達障害のある少年受刑者が増える可能性もあり、具体的な処遇プログラムの充実が急務だ。
　近年、凶悪事件を起こした少年が発達障害と診断される例は多い。しかし、全国に５３ある少年院のうち発達障害に対応できる施設について、法務省は「処遇プログラムがある少年院はまだ１割程度。しかも、その効果は科学的に実証されているわけではなく、明確な処遇法は確立されていない」と言葉を濁す。
　処遇プログラムで高い評価を受けている少年院の一つが、兵庫県加古川市の加古川学園だ。一人ひとりの特性に応じて矯正教育を行う処遇に加え、発達障害の疑いがある少年を識別するテストを平成１６年から始めた。
　その結果、当時の院生の８割程度が想像力の欠如など発達障害の特徴を示した。こうした院生に対し、犯した罪を描いた絵を見せて被害者の気持ちを想像させる▽グループワークで他人の立場になって語り合う▽動物と触れあう中で命の重さや相手との関係の築き方を学ばせる－といったプログラムを進めている。
　法務教官の一柳光司次長は「障害を治すというより、周囲に理解されない疎外感の原因である『感覚のズレ』を、集団の中で気付かせて修正するのが目的」と話す。
　一方、処罰に重点を置く少年刑務所。現時点で発達障害に特化した処遇プログラムの導入例はないが、旧監獄法を抜本改正し昨年５月に施行された受刑者処遇法（再改正により刑事収容施設法に改称）に基づき、個別処遇の態勢作りが始まっている。
　このうち先進的な取り組みで知られる埼玉県の川越少年刑務所では、少年受刑者の個別担任制を導入。担任との交換日記や集団の中で他人の気持ちになって手紙を書く作業など、これまで十分でなかった矯正教育に力を注ぐ。少年院との人事交流も積極的に進めており、今年度中には、発達障害に対応できる処遇プログラムのある少年院へ職員を研修で派遣する。
　同刑務所の金子陽子首席矯正処遇官は「少年を育て直す少年院と、責任の自覚を促す少年刑務所は役割も目的も異なる。少年刑務所の『少年院化』ではなく、少年院の優れたノウハウを取り入れたい」と話す。
　法務省は「どの処遇プログラムが有効なのかを早急に検証し、科学的な裏付けを得たうえで少年刑務所で実践したい」と話している。
（産経新聞）10月25日17時10分配信

●＜リタリン＞適応症からうつ病削除を正式承認　厚労省
　乱用が広がっている向精神薬「リタリン」について、厚生労働省は２６日、適応症からうつ病を削除することを正式に承認した。これでリタリンはナルコレプシー（睡眠障害）のみに使われることになる。また、小児期の「注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）」の国内初の治療薬「コンサータ」の発売も承認された。
　今回の承認で２剤は製薬会社が登録した医療機関や調剤薬局しか取り扱えなくなる。同省は同日、２剤の流通管理を徹底するよう改めて都道府県に通知した。
　一方、今月に入り、九州で２０代の女性がリタリンを服用できなくなることを不安に感じて自殺を図ったとの情報が製薬会社から寄せられた。このため同省は２６日、リタリンを服用中の患者に十分説明し、他の薬剤に切り替えるなど医師や薬局が適切に対応するよう求める文書も出した。
（毎日新聞）10月26日21時39分配信

●引きこもり青年を支援　NPO法人、活動広げる（和歌山）
　田辺市内で、引きこもり状態にある青年に居場所を提供しているNPO法人「ハートツリー」が、法人化して約1年が過ぎた。活動拠点となる事務所の移転を機会に、自主製品の菓子づくりを本格的に始めるなど活動の幅を広げている。
　2002年にハートツリーハウスとして開所し、昨年10月にNPO法人の認証を受けた。12月には同市末広町から、下屋敷町の2階建ての民家を借りて移転した。
　1階に事務室や来客室、相談室など、2階にはクッキーやケーキを作る作業場、談話室などがあり、利用者が自由に使えるスペースにしている。移転前は平屋だったため、利用者のみで過ごせる部屋がなかった。
　移転後、ケーキ職人の経験があり、食品衛生責任者の資格を取得した職員が新たに加わり、菓子製造の認可も受けたことで、これまではバザー販売だった菓子が店頭に置けるようになった。菓子の種類も増えた。
　利用者は、職員の指導で月に1回ほど菓子製造に携わっている。すべて手作業でクッキーは6種類、ケーキは5種類。製造が軌道に乗れば、季節によって材料を変えるなどして種類を増やし、店頭販売を始める予定。売れた分は工賃として利用者に還元しており、その増額も目指す。
　利用者は15歳から30代までの男女が対象で、利用者の平均年齢は20代半ば。定期的な通所者は7人で、登録して家庭訪問を受けている人が4人。
　酒井滋子理事長とスタッフ2人の3人体制で、通所者の相談に乗り、話し相手になるほか、家庭訪問や電話相談にも応じている。
　通所者は、好きな時間に来て本を読んだり、ゲームをしたりなどして過ごす。菓子づくりのほか、月に1回程度は県の体験型観光プログラム「ほんまもん体験」にも参加している。これまでに陶芸や地引き網、カヌーなどを体験し、参加者からは「いい運動になった」「参加してよかった」などと好評だ。
　酒井理事長は「ハートツリーを利用することで、確実に力が付いてきている。支援を必要とする人がいる限り、さまざまな対応に努めたい。居場所が広くなり、利用者同士のつながりが深まった」と話している。
　利用時間は、月曜から金曜までの午後1時～5時。会費（1カ月）は1万円。
　メールでも相談を受け付けている。見学体験も可能。問い合わせはハートツリー（電話0739・25・8308、電子メールアドレスheart－h＠mb．aikis．or．jp）へ。
（紀伊民報）10月24日16時59分配信

●北広島いじめ放置：対応「あまりにお粗末」　被害者の会が申し入れ／北海道
　北広島市立東部中でいじめを受けた生徒が不登校に、いじめを担任に報告した同級生が転校に追い込まれた問題で、いじめによって子どもを亡くした保護者でつくる「全国いじめ被害者の会」（大分県佐伯市）が２４日、道教委と北広島市教委に対し被害生徒の立場に立った行動などを求める申し入れ書を発送した。
　申し入れ書は同中と市教委の対応を厳しく批判し、道教委に対しては問題解決へ向けた積極的な関与を求める内容。被害者の会の大沢秀明代表は「いじめへの対応の難しさについて、文部科学省などは早期発見できない点を挙げるが、今回は生徒から訴えがあったのに放置された。あまりにもお粗末だ」と指摘する。
（毎日新聞）10月25日11時1分配信

●体験学習：発達障害学校開設へ　来月から、参加者募集／鹿児島
　注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）や高機能自閉症など発達障害がある中高生を対象とした学校「むぎのめ学園」の来春開校を目指している「協同の組織むぎのめ」は、１１月～来年３月に開く体験学習への参加者を募集している。
　同学園は７～１０月の日程で同様の体験学習を開催している。内容はゲーム、スポーツ、絵画、農作業や、学校の教科学習など。費用は計１０回で１万円。説明会が２８日午前１０時から、鹿児島市川上町の麦の芽福祉会である。問い合わせは同福祉会０９９・２４４・８２０１。
（毎日新聞）10月24日16時1分配信

●「授業減らしすぎた」中教審が異例の反省
　次の学習指導要領を審議している中央教育審議会（文部科学相の諮問機関）が、近く公表する中間報告「審議のまとめ」の中で、現行の指導要領による「ゆとり教育」が行き詰まった原因を分析し、「授業時間を減らしすぎた」などと反省点を列挙することがわかった。
　中教審はすでに、小中学校での授業時間増など「脱ゆとり」の方針を決めているが、反省の姿勢を明確に打ち出すのは初めて。中教審が自己批判するのは極めて異例だが、反省点を具体的に示さなければ、方針転換の理由が学校現場に伝わらないと判断した。
　中教審は１９９６年、それまでの詰め込み教育への反省から、思考力や表現力といった学力と、他人を思いやる心などを「生きる力」として提唱。現行の学習指導要領は、この「生きる力」の育成を教育目標に掲げ、小中とも授業内容を３割削ったり、総授業時間数を１割近く減らしたりしたほか、教科を横断した学習で思考力などを身につける「総合学習の時間」の創設を盛り込んだ。しかし、指導要領が実施されると、授業時間の減少により、「基礎学力が低下した」「子供の学習意欲の個人差が広がった」といった批判が相次いだ。
（読売新聞）10月28日3時4分配信