小学校の頃、オモチャ屋のある繁華街までは、自転車で1km、さらにバスに揺られること10km程ありましたので、何かを「買う」ことは、半日がかりの仕事となりました。そして、「買う」にもお金が無く、もちろんバス賃もなく、家とそのまわりで何ができるか、が勝負でした。
　前回、竹の話しをしましたが、今回もその続きとなります。凧。誰かがお金を出して買った物を持っていたのか、授業で作ったのか、本か何かで見たのかよくは覚えていませんが、竹を細く切った支柱を2本バランス良くクロスさせて、半紙を張り、しっぽをつけ、出来上がった凧を糸で2点ないし3点で引っ張るように仕上げると、手作り凧のできあがりです。
　当時は、本当に暇だったので、まず竹を切ってきて、それを割くところから始めて、半日くらいかけて「上がる」凧を日々作っていました。オリジナルのハンドメイド凧ですので、作る度に違う形、違うバランスのものになりました。研究を重ねていく中で、凧づくりには、当時かなりの自信をもっていました。
　当初は、凧糸を使って上げていましたが、糸を出すのも巻くのも面倒なほど高く上げていたので、そのうちに、リール付きの釣り竿で上げることを始めました。釣り糸は結構重いのですが、それに負けないくらいよく上がる凧を作っていました。風にのれば、凧はどんどん上がります。糸を出すにはリールをフリーにするだけで良いし、巻く時もリールのハンドルを回すだけなので楽でした。それに、凧を釣り竿で操るというのも面白いものでした。
　貧乏な田舎小僧は、そこらにあるものを何やかやと使って、遊びを開発していたものです。
　次回は「子どもの頃のことですが…（8）海水浴場へ自転車で6km」というタイトルで、私の回想を綴ってみたいと思います。
　では、この1週間の気になる記事です。

「高卒テスト」導入提唱　教育再生会議が素案

　大学の入学定員と志願者が同数になる「大学全入時代」の到来をにらみ、大学進学者の学力を担保するため「高卒学力テスト（仮称）」導入を提唱した政府の教育再生会議（座長・野依良治理化学研究所理事長）の大学入試制度に関する改革素案が１８日、明らかになった。テストに合格しないと大学を受験できなくなる仕組みで、高校未卒業者を対象にした現行の高等学校卒業程度認定試験（旧大検）の衣替えも選択肢に挙げた。
　再生会議は来月取りまとめる第３次報告への盛りこみを検討、２０日の再生会議合同分科会で本格議論に入る。
　背景には、昨年に高校の未履修問題が発覚したことも踏まえ、大学進学者の「質」を担保しないと、日本の大学制度が信頼を失うとの危機感がある。ただ受験生の「負担増」に直結するうえ、少子化の中で定員を確保したい大学側の反発も予想され、導入の是非をめぐり大きな論議を呼びそうだ。
　素案は大学全入時代の到来や、書類・面接などで選考するアドミッション・オフィス（ＡＯ）入試、推薦入試の拡大に伴い「大学入学時に必要な学力が備わっていない学生が増加している」と指摘し、学力担保策の必要性を強調した。
（共同通信）2007/11/19

●＜山形女子高生自殺＞遺族が遺書公表　いじめ再調査を要請
　山形県高畠町の県立高畠高校（山田陽介校長）で昨年１１月、２年生の女子生徒（当時１６歳）が自殺した問題で、父親が２３日記者会見し、本人の携帯電話に残されていた遺書とみられる書き込みの一部を公表、いじめは確認できなかったとする調査結果を出した県教委に再調査を求めた。遺族はこれまで匿名を条件に取材に答えていたが、匿名では説得力に乏しいとして実名公表に同意した。
　亡くなった渋谷美穂さんの父で会社員の登喜男さん（５５）＝高畠町＝がこの日の一周忌法要後に会見した。
　渋谷さんは携帯電話に残されていた書き込みのうち、美穂さんが心情をつづった部分を抜粋し、紙に書き写して報道陣に配布した。実名で書かれた５人の生徒以外の同級生に対し、「これで満足？　もう、ワキガ臭くも、おなら臭くもないもんね。皆が言った暴言、痛かった。いつも泣きたかった」「死は怖いけど、生きているより怖くはないです」「今回のイジメでやっと理解した。うぅん、理解させられた。私は皆に不快な思いしか与えられないんだってこと」などと記されている。
　渋谷さんは「今までは学校側の説明しかなく、このままでは娘を救えなかった負い目が大きくなる」と公表した理由を説明。「学校や県教委の報告書に納得していない。死ぬまで真相究明と再発防止にかかわっていきたい」と話した。また、自殺の５カ月前に美穂さんから「お父さんがいじめにあったらどうする」と聞かれていたことも明らかにし、「なぜあの時に疑問を持たなかったのか」と悔やんだ。
◇「遺書は根拠の見えないもの」校長がコメント
　遺族の会見を受け山田校長も記者会見し、「５人以外の生徒を一くくりにしていじめの加害者とするような内容になっているが、そのようなことはないと学校では判断し、この遺書を、根拠の見えないものと考えている」とのコメントを出した。
（毎日新聞）11月23日22時9分配信

●関心アップ、利用者増　県発達障がい者支援センター2年
　自閉症やアスペルガー症候群、注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）など、発達障害者をサポートする「県発達障がい者支援センター」が、上山市の県総合療育訓練センター内に開設し、2年が経過した。発達障害に対する関心の高まりに伴い、2007年の利用者数は前年同期の約1．5倍と増加している。
　支援センターは05年10月に開設。保護者や本人からの相談受け付け、心理検査や医学診断、就労支援などを中心に行っている。ほかに、教員や行政担当者の研修会を開いたり、一般を対象にしたセミナーを企画するなどしている。
　相談者は増加傾向にある。07年の電話による「相談支援」は9月末現在、延べ466件で、前年同期（352件）を上回るペースで推移。電話相談を経て具体的な診断や支援を行う「発達・就労支援」は同様に9月末現在、延べ491件に上り、既に06年の総数（454件）を超えた。「発達・就労支援」のうち100件余りは継続的な支援を必要とするケース。相談員と保育士、判定員の計3人という現在の体制では、3カ月待ちの状態も起きているという。
　相談者は、小中学生が約半数と最も多く、「コミュニケーションや団体行動が苦手」「勉強に集中できない」など、発達障害の典型的な特性に関する相談が目立つ。一方、次第に大人の相談者も増えている。年齢が上がるほど、障害の特性が周囲に理解されず、つらい体験を繰り返してきたことなどから引き起こされる不登校や引きこもり、結婚生活の悩み、うつ病といった「2次障害」が増えてくるという。
　センターで行われる支援は、診察を中心に、日常生活での困り事への専門的なアドバイスや、就労支援など関係機関の紹介などだが、本人と家族のほか、教師らも交えて話し合い、障害の特性や支援の方向性などについて共通理解を持てるよう手助けすることが重要だという。
　「日常の現場で実際に支援するのは、周りの家族や教師。センターは、支援者同士のコーディネーターの役割を担っている」と中島貴史同センター主査。「発達障害は、ある人ない人の二極論ではなく、その特徴が濃い人薄い人というようなもの。発達障害に対する理解を一般に広めていくことも大切だ」と話している。
◆発達障害
　脳機能の発達に障害があり、認知や言葉、コミュニケーション、運動など特定の能力や技術の獲得に困難がある。その特徴の表れ方により自閉症、アスペルガー症候群、注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）、学習障害（ＬＤ）などと分類される。知的な遅れを伴わないものは「軽度発達障害」と総称される。2005年4月に発達障害者支援法が施行。07年4月の学校教育法改正では軽度発達障害児も支援の対象となった。
（山形新聞）2007年11月24日(土)

●中１ギャップ問題：加配教員の配分変更　学校ごとの課題対応－－県教育長方針　／岩手
　相澤徹県教育長は２２日の会見で、中１ギャップ問題を念頭に置き、「少人数指導」用に国から加配された教員（今年度４４４人）を、学校規模に応じた従来の配分から、学校ごとの課題に対応した配分に変える方針を明らかにした。
　これまで、中学１年で入学後の学習環境や生活環境の大きな変化に伴い、いじめや不登校が急増する「中１ギャップ」現象が指摘されていた。
　これについて相澤教育長は、「学業での満足度を高めることが児童生徒のストレス軽減につながる」と分析。「各学校の課題をみて、人員強化が必要な学校にはきめ細かく対応していく」として、中１ギャップ問題解決などを視野に入れて加配教員を配置する方針だ。
（毎日新聞）11月23日12時0分配信

●「リタリンの使用継続を」＝患者ら厚労省に要望
　乱用問題で使用の制限が決まった向精神薬「リタリン」について、注意欠陥・多動性障害（ADHD）などの患者会が22日、厚生労働省を訪れ、リタリン治療の継続や、同様の効能を持つ薬剤の早期承認を要望した。
　リタリンは依存性があるため若者を中心に乱用が問題となり、うつ病の効能が取り消され、麻薬並みに流通を管理することが決定。効能は睡眠障害の一種のナルコレプシーだけとなる。ADHD治療薬としても適応外で使われているが、使用が困難になることが予想される。
　会見した患者会代表の黒岩秀行さんは「ほとんどの患者は戸惑っている」と話し、ADHDの効能追加や、効能外でも継続して使用できるよう求めた。
（時事通信）11月22日22時30分配信