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        私のストレス耐性と緩和法
        2008/03/22
        ストレスのほとんどは、人間関係から生まれる、と言っても良いと思います。他者から言われた一言、他者からの頼まれごと、他者からの言外の評価(表情など)、あるいは他者と時と場を共有することそのこと…。他者、にはもちろん家族や恋人、友だちなども含まれます。そして時には、もう一人の自分も…。
         私自身は、対人関係のストレスにはとても脆い人間だと思っています。抑うつとのつきあいも永くなりました。そして、自分が今受けているストレスの度合いが、ある程度わかるようになってもきました。
         ストレスのない社会はありません。自室にひきこもっていても、家族や知人との物質的な関係性は絶ったとしても、精神的な関係性は日々認識しつづけるものですし、それこそが苦しさの本質でしょう。
         とすれば、ストレスは必ず被るものとして、どの程度で付き合うか、どう折り合うか、自分なりの対処の「やり方」を築いていく他ないわけです。カウンセリングもその一つです。第三者であるカウンセラーを「鏡」としながら、自身と向き合う有効な方策です。
         私のストレスとの付き合い方は、まず、何がストレッサーなのかを明確にし、それがどの程度のストレスになっているか、なぜストレスになっているのかを分析することで、ストレッサーを客観視します。そして、ストレスの掛かり具合を「なら、仕方がない」と認めます。次に、それをストレスとして感じる自分の受け止め方に視点を当て、違う受け止め方ができないかを考えます。そして、時間切れでその日が終わろうとしたら、思考を止めて、翌日に持ち越さないように、毎日行う寝るための準備をしてしまいます。そうすると、不思議なもので、前夜には考えつかなかった「違う受け止め方」が、翌朝のある瞬間に思い浮かぶことが多々あります。参考になりましたでしょうか???
         次回は「今年は花粉によるアレルギーが強くて…」です。
         では、この1週間の気になる記事です。

        自殺予防緊急集会:市民団体が「命より大切なもの」テーマに―湯沢/秋田

         ◇「つながり直す人間力大切」--市民団体「スタートライン」
         かけがえがない命を地域で守る「自殺予防緊急集会」が16日、湯沢市の湯沢福祉センターであった。不登校や、引きこもり、いじめ問題などに取り組む市民団体「スタートライン」(荻田弘則代表)が市社会福祉協議会の後援を得て主催し、潟上市立天王南中1年の女子生徒(13)が自殺したことも受けて真剣な議論が続いた。
         緊急集会は「命よりも大切なものがありますか?」をテーマに、20人余りが参加した。介護福祉士でもある荻田代表(42)が不登校になった10代のころや、勤め先のトラブルで自殺を図った体験を語り、秋田大医学部保健学科の熊澤由美子・助教(46)と対談した。
         荻田代表が「職場、仲間内で『つながり』を持ちたくても、持てない空気がある」と問題提起すると、熊澤助教は「私たちは難しい時代を生きている」との認識を示したうえで、「(人との)つながりの中で、つながり直す人間力が大切」と指摘した。
         さらに、「人間には無条件に愛される、自分が自分を愛する、人を愛する――の三つの愛がある。(生きることがつらくなった時は)もう一回、『愛される私』のところに戻ること。人生、生きてる時間は限られている」と話した。この後、参加者は2人を囲んで円形に座り、それぞれの思いを語った。
         スタートラインは03年に設立し、悩む若者の相談相手になりながら、秋田大医学部保健学科の佐々木久長・准教授と2回、「若者の自殺予防アピール緊急集会」を開いた。
        (毎日新聞)3月17日11時3分配信

        ●集中と選択:’08年度県予算 教育 不登校児童らの対応強化/長野
         不登校の小中学生が年々増加している。県教育委員会によると、06年度の不登校の割合は小学校は0・49%(全国は0・33%)で全国3番目、中学校は3・18%(同2・86%)の高い水準となった。この状況に、県教委教学指導課では「大きな課題であり、今まで以上に解決に力を入れていく」と強調する。
         児童・生徒の支援態勢を強化するため、県教委は来年度の「活用方法選択型教員配置」事業(51億2600万円)に、不登校児童らに応じた適応指導を盛り込んだ。この事業は現場の状況に応じて教員の配置ができるもので、小学校30人規模学級や習熟度別学習態勢などでの活用を挙げている。また国の補助率が削減された「スクールカウンセラー」事業(1億2620万円)も今年度と同額を維持した。
         人材育成の面では、「『未来塾ながの』推進」事業(75万円)を新たに始める。講演会や体験活動などを通じて地域の担い手づくりを目指す。
        (毎日新聞)3月19日12時2分配信

        ●郡山・体罰訴訟 市に全額賠償命じる 仙台高裁
         教師の体罰で不登校になった福島県郡山市立中学校の元生徒への損害賠償金は、教師の監督責任を負う市が払うべきだと、福島県が市に賠償金59万円の全額負担を求めた訴訟の控訴審判決で、仙台高裁は19日、市の負担を約39万円とした福島地裁判決を変更し、市に全額負担を命じた。
         国家賠償法は違法行為をした公務員の監督権者と給与負担者が異なる場合の損害賠償金の負担について「損害賠償した者は内部関係で、損害を賠償する責任ある者に求償権を有する」と規定。県と市のどちらが「責任ある者」に当たるかが争点となった。
         井上稔裁判長は費用の最終負担者を「賠償債務の発生原因となった職務執行に要する費用を負担する者」と指摘した。
         その上で「教職員に関する県の負担は人件費に限られ、教育活動で発生した賠償債務まで負わない。体罰は教育活動中に起き、教職員への指導監督権を第一次的に有する市が最終負担者に当たる」として、県の主張を全面的に認めた。
         市は「教職員への管理権限の主体である県が最終負担者。人件費は教育活動に要する費用そのものだ」として、県の全額負担を求めていた。
         福島地裁は昨年10月、県と市の責任割合を1対2とし、県が支払った遅延損害金を含む賠償金約59万円のうち、約39万円の負担を市に命じた。県が市の全額負担を求めて控訴し、市も付帯控訴した。
         元生徒は2002年、県と市に200万円の損害賠償を求めて提訴。福島地裁郡山支部は04年7月、両者に計50万円の支払いを命じ、元生徒が控訴、県と市も付帯控訴した。市が同年10月に謝罪したため、元生徒は市への賠償請求権を放棄して和解。元生徒の控訴取り下げで県の付帯控訴が失効、判決が確定し、県の賠償義務のみ残った。
         判決について、木村孝雄市教育長は「大変残念。上告するかどうかは、判決内容を確認して決めたい」とコメントした。野地陽一県教育長は「正当な判決と受け止めている」と話した。
        (河北新報)3月20日11時21分配信

        ●「ぶぶ」の視点から学ぶこと 高槻・如是中で毎日新聞記者が出前授業/大阪
         自閉症の長男のことを、本紙夕刊の憂楽帳「ぶぶ」につづった毎日新聞編集制作センター副部長、浦窪学記者が18日、高槻市立如是中(同市如是町7)で講演した。「障害のある子のことを少しでも知り、ゆっくりでいいから受け入れてほしい」という話に、生徒や保護者ら約300人が聴き入った。
         「ぶぶ」は06年10~12月、長男文太郎君(6)の愛称を題名に12回連載。如是中は同時期に「ぶぶ」を授業で取り上げた。障害者の受け止め方など家庭でも感想を話し合い、学習に生かしてきた。
         長男を主語に「ぶぶ」の視点から書いたことについて、浦窪記者は「息子の心を想像することで、彼のことを知ろうと思った。みなさんも相手の気持ちを想像し、書く機会を大切に」と訴えた。
         「『ぶぶ』がパニックになった時は?」との質問には、「ひざまずき、目線を合わせ話を聞く。でも失敗の繰り返し」と浦窪記者。「実名で書いたことは怖かったが、伝える力はまったく違う。顔を隠さず自分を表現するのは大事なこと」と強調した。
        (毎日新聞)3月19日17時1分配信

        ●懲戒処分:電動車いすの電源切り「黙れ」 動けぬ生徒に暴言、北九州の県立高教諭停職
         福岡県教委は19日、体に障害のある生徒の電動車いすのスイッチを切って動けなくし、胸ぐらをつかんで暴言を吐き精神的苦痛を与えたとして、北九州市内の県立高校の男性教諭(49)を停職1カ月の懲戒処分にした。停職後は県教育センターでの1年間の指導改善研修を命じる方針。
         県教委教職員課によると、教諭は昨年6月14日午後2時半ごろ、担任する2年の男子生徒(17)と個人面談中、生徒から「先生は信用できない」と言われ激高。電動車いすのスイッチを切り、身動きが取れない状態にしたうえで、生徒の胸ぐらをつかんで「うるさい」「黙れ」などと怒鳴った。
         教諭は生徒のトイレの介助をする約束をしていたが、十分な介助をしていないと生徒から指摘されて怒ったという。生徒は恐怖心から教諭の授業に出席できなくなったため、高校側は7月から教諭をクラス担任と生徒が出席する授業から外している。
         この他にも、授業が騒がしくても注意をしないなど指導力が不十分で改善が見られなかったため、懲戒処分に踏み切ったという。
         県教委は「教諭の言動で生徒が授業を受けづらい状況になったことは申し訳ない。二度とこのようなことがないよう、再度、綱紀の徹底を図っていきたい」と話している。
        (毎日新聞)2008年3月20日