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        ゴールばかり目的化していても、幸せにはなれない。
        2011/06/25
        『壁を破る言葉』岡本太郎。「きみはあなた自身を創造していると思いなさい」、「孤独であって、充実している、そういうのが人間なんだ」、「人間は精神が拡がるときと、とじこもるときが必ずある。強烈にとじこもりがちな人ほど逆にひろがるときがくる」。こんな口述筆記の言葉があふれています。
         制約や、命令や、ルールや、マニュアルや、規則や、暗黙のルールなどなど、「諦め」の言い訳になるものが、今の日本社会にはあふれています。
         自分だけが幸せになる、なんてことはありません。お金があっても、名誉があっても、それが幸せを保障してくれる、なんてことはありません。M党のO沢氏やH山氏を見ていて、ちっともうらやましくならない。むしろ、蔑んだまなざしで見てしまっていることがよくあります。彼らにとってめざしたゴールは何なのでしょうか? 特に最近の不信任案騒動なんて、とにかく迷惑でしかないことを平気でやってくれました。目的すらよくわかりません。混乱しただけですから…。
         民営化、規制緩和、行財政改革、事業仕分けの一部…。目的は「安上がり」にすることでしかないことを誰もがわかっています。そのゴールは、格差の拡大と大災害に無力な国家への衰退だったことを誰もが知ることになりました。めざしたゴールとは、違っていたことを祈るばかりです。
         もっとミクロに、人の、自分の幸せを追求してみることから、社会のあり方を考えても良いのかも知れません。見た目や他人の評価ではなく、一人の人間としての生き方を問う、ということです。
         自分を大切にしているか、自分に関わる人を大切に考えているか、自分は誰かの役に立っているか、自分のやっていることに納得できるか、自分がすべきことをちゃんとやれているか、…。ストイックになろうと言っているのではありません。あくまでも、自分の幸せな生き方を、いつもしようとしているかのチェックです。
         なぜこんな人生論もどきの話になっているかというと、保健所の精神保健的介入のいい加減さに腹が立っているからなんです。動けるのに動こうとしない、行けば理解できるのに行こうとしない、困っていて家から出られない状態の人に「来てもらわないと相談に応じられません」なんて、「人」として平気で言えるように、保健所・保健センターはなってしまったんでしょうか。全部がそうなったとは思いません。でも、そんな対応しか「しない」ところが現実にあるんです。
         予算縮減で人減らし、一人で何千人を対応しているとかいう話は、他の支援機関でもよく耳にします。行財政のスリム化が目的で、ゴールは「対応しきれない」安普請の細柱。そこにいた人も、そこを監督していた人も、こうなることは予見できたはずですし、何も言わない、言えない、何かがあったんでしょうね。そして、みんなが不幸せになる仕組みができあがってしまったんです。
         そろそろ、壁を破ることを始めないと、「放っておいたら、(今以上に)大変なことになりますよ」。
         小さな「つぶやき」でした。
         それでは、今週の気になる記事です。

        福島第1原発:欧州委員「やはり人災」と厳しい安全性検査

         欧州連合(EU)で原発を担当するエッティンガー欧州委員(閣僚)が毎日新聞と会見し、福島原発事故は「自然だけでなく人によっても起こされた人災」と強調した。同委員は事故直後に「原発は制御不能」と発言、欧米株式市場の急落を招いて批判を浴びたが、結果的に”正当性”が証明された格好。同委員は「事故の教訓を得ないのは誤り」とし、EUでは厳しい安全性検査を新設の原発にも適用する考えを示した。
         同委員は3月16日、欧州議会で「(福島原発が)大惨事で制御不能に陥っている。最悪の事態が来る可能性も排除できない」と指摘。事故に世界的な不安感が高まるなかでの発言だけに、同日のニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均の下げ幅が一時299ドル超に。世界同時株安の影響を受けていた欧州市場でも、この発言がさらに下げ幅を高めた。国際原子力機関(IAEA)の天野之弥事務局長も発言に対し、「『制御不能』などと言うべき時ではない」と苦言を呈していた。
         インタビューに応じた同委員はこの発言について、「惨事の後に危険があった」と改めて強調。「日本は首都圏の3500万人以上をどこかに避難させることはできない」ことも理由に挙げた。
         また、事故後「被害を最小に抑える技術がなかっただけでなく、実施可能な技術も適用されなかった」と批判し、「人災」と断じた。その上で「教訓を学び惨事を最小化する計画を立てないのは誤りだ」と話した。
         教訓の具体例として、EU加盟国の原発143基を対象に1日から始まった厳しい安全検査を挙げた。冷却機能の喪失のほか高温、飛行機の墜落、付近のタンカーの爆発も想定したもので、現存の原発だけでなく新原発にも適用すると述べた。
         同委員は脱原発を決めたドイツの現政権与党出身。ドイツの決定について、EUが20年までに電力「毎日新聞」2011年6月20日

        ●<東日本大震災>福島県、義援金は収入にせず 生活保護問題
         福島県は21日、東日本大震災の被災者が受ける生活保護について、義援金の1次配分40万円分(県の上積み分5万円を含む)を収入と認定せず、保護打ち切りや減額対象にしないと発表した。対象は、県が事務を担当する町村部の住民で、市については各自治体が判断する。義援金や東京電力福島第1原発事故の仮払補償金を収入とみなし約150世帯の保護を打ち切った南相馬市は「対応は変えない」としており、居住地によって扱いが分かれる可能性もある。
         これまで、義援金や東電の仮払補償金(世帯100万円、単身75万円)は、震災前の生活を取り戻すための住宅の補修や家電製品の購入といった用途以外は収入として認定され、保護を打ち切られるケースもあった。
         しかし、「生活再建に必要な経費を被災者が自分で把握するのは難しい」などの声が相次ぎ、義援金の1次配分については収入から除外し、すでに関係書類を提出した受給者についてもさかのぼって適用する。一方、仮払補償金については、従来通りの扱いとなる。
         県内の町村部で、義援金などを収入とみなして6月に保護を停止したケースは4件。県社会福祉課は「被災者の負担軽減のため取り扱いを変えた。各市にも県の考えを伝えたが、屋内退避が多かった南相馬市など地域で実情が違い、県の考えは押し付けられない」としている。
        「毎日新聞」6月21日(火)21時41分配信

        ●「日本は核を持て、徴兵制やれば良い」石原都知事
         「核保有」に「軍事政権」と「徴兵制」。石原東京都知事が持論を展開しました。
         石原東京都知事:「日本は核を持たなきゃだめですよ。もたない限り一人前には絶対扱われない」「世界の国際政治を見てごらんなさい。なんだかんだ言いながら、核を持ってる人間は、マージャンでいえば一翻(イーファン)ついてて上がれるけど、マージャンやっている人は分かっている、一翻がついていない人間は絶対に上がれない」
         さらに、石原知事は「日本が生きていく道は軍事政権をつくること。そうでなければ、日本はどこかの属国になる。徴兵制もやったら良い」と持論を展開。今の政治の現状を憂う石原知事の発言でしたが、反核団体などを始め、各方面から反発を呼びそうです。
        「tv asahi」06/20 16:52

        ●<自殺>急増で震災影響調査 5月、前年比2割増…内閣府
         今年5月の全国の自殺者が3329人(暫定数)で、昨年5月の2782人(確定数)に比べて547人、19.7%増えていたことが警察庁の調べで分かった。昨年12月から今年3月までは4カ月連続で前年を下回った減少傾向から一転したうえ、月別の自殺者数が3月と9、10月にピークを迎えることが多い近年とは傾向が異なる。内閣府は「東日本大震災による生活環境や経済状況の変化が影響している可能性がある」として、震災後の自殺者の性別や年代、出身地など、警察庁の統計を詳しく分析する。
         警察庁は08年から毎月、自殺者数を集計し、暫定的に公表。年間統計の段階で確定数としている。
         警察庁によると、今年の自殺者は▽1月=2276人(昨年2536人)▽2月=2146人(同2445人)▽3月=2445人(同2957人)と、いずれも前年を10~17%ほど下回っていた。ところが4月は2693人(同2585人)と前年より4.2%増え、5月は福島県で約4割増えたのをはじめ、さらに大幅に増加した。昨年12月は2425人で、一昨年12月は2488人だった。
         4、5月の自殺者数がそれぞれ3月の自殺者数を上回ったのは、警察庁が月ごとに自殺者数を発表するようになった08年以降、今年が初めて。また、今年5月の自殺者数は08年以降の月別自殺者数で最多だった。
         厚生労働省の人口動態統計で04~08年の月別自殺者数を平均すると、自殺者数のピークは3月。8月までは減少傾向で、10月に2度目のピークを迎える。いずれも企業の決算期と重なっており、経済的な要因からの自殺が多いためとみられている。
         警察庁の都道府県別自殺者統計は、出身地に関係なく遺体が見つかった都道府県の件数にカウントされる。避難先で自殺した被災者がいる可能性もあることから、内閣府経済社会総合研究所は警察庁から自殺者の出身地についても情報を提供してもらい、分析する。
         内閣府参与で分析に加わるNPO法人「自殺対策支援センター・ライフリンク」の清水康之代表は「5月の自殺者数は異常な数字。防止策のため分析を急ぎたい」と話している。
         被災者向けに「心の相談電話」を開設している日本精神衛生学会(東京都新宿区)によると、3月19日~今月20日に受理した相談は2997件。震災直後は被害の大きさを話す人が多かったが、5月ごろから「生きていても仕方ない」「自分だけ助かって後悔している」など、自殺願望を話す人が目立ち始め、6月も増えているという。
        「毎日新聞」6月21日(火)11時27分配信

        ●なぜ、高学歴でも仕事がデキない人が増えているのか
        「学歴シグナル」が崩壊し、人材へのがっかり感が大きくなっている
         企業が人材を採用する際に、学歴という情報を重視することがある。受験戦争を勝ち抜いて、有名大学を卒業した人は仕事を遂行する能力が高いはずで、採用すべきという判断からだ。「有名大学を卒業した人は仕事もデキるはず」という部分が「学歴シグナル」だ。
         日本は、高い学歴が、高い収入をもたらすという学歴社会であった。しかし、この学歴社会と学歴シグナルは崩壊しつつあるようだ(図参照)。
         高学歴=高収入の時代が終わったことは、過去10年の日本の歩みを見ればわかる。有名大学を卒業した高学歴グループに占める「高い能力」を持つ人の割合も減っている。
         理由はいくつかある。例えば、一般の入学試験によらないAO入試(アドミッションズ・オフィス入試)で入学する学生が増えている。入試の科目数を減らす大学も多い。また、受験テクニックを重視する塾や予備校も増えている。こうした中で、受験生は勉強にさほど労力と時間をかけなくても有名大学に入学できてしまうのだ。
         高額の教育投資が行える親は、子供を海外留学させて、帰国子女枠で大学に入学させる。あるいは、子供を小さいころから塾に通わせて有名大学に入学させようとする。これは、お金をかけて高学歴を買うのであって、「高い能力」を養っているわけではない。
         これまでは、高学歴は「仕事上の能力の高さ」を示すシグナルだったのが、「親などの教育投資が高額なこと」のシグナルになってしまった。
         こうして高学歴を獲得して社会人になっていくのだが、彼らは、社会人になってからの勉強が苦手だ。例えば、コミュニケーション能力である。社会人になれば、幅広い年齢の人たちとの間でこの能力が求められるが、同世代の間では可能でも、世代間のコミュニケーションはおぼつかない。激しい受験戦争によって、そうした能力を鍛える場所が非常に少なくなっている。
         また、私が社会人になって身近に見てきた例をあげれば、エリートコースに乗る人は、必ず勉強している。一橋大学を卒業している先輩は、土日はいろいろな女の子と遊びに行くような人だった。しかし、仕事でどんなに疲れていても、夜中に必ず勉強していた。睡眠時間を削って勉強していたのだ。
         もう一人は、上智大学を卒業した後輩である。英会話能力の高い人だったが、やはり必ずNHKラジオの英会話放送を録音していた。英語力を落としたくないと、仕事でどんなに遅くなっても録音を聴きながらテキストをめくっていた。
         二人とも、その勉強に関連した仕事をしているかどうかとは別問題で、社会人になった自分が勉強すべきことを学んでいたのだ。
         社会人になれば、受験生のときのように、勉強に集中できる環境が整えられ、勉強だけをしていればいいというわけではない。たとえ肉体的に、そして精神的に大変な状態であったとしても、勉強を続けられるかどうかが重要になってくる。社会に出て体育会系が重宝されることがあるが、これには一理ある。社会人になってから必要な勉強をするには、体力が必要なのだ。
         仕事のできない高学歴者が増えているのは、こうした勉強をしなくなっているからだ。入社がゴールではないことに気づいてほしいものである。
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        エコノミスト・著述家
        吉本佳生
        1963年、三重県生まれ。名古屋市立大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科満期退学。専門は金融経済論、生活経済学。元銀行員、元大学教員。近著に『マクドナルドはなぜケータイで安売りを始めたのか?』。
        「プレジデント」6月20日(月)10時30分配信

        ●延長国会―さっさと懸案片づけよ
         国会の会期末のごたごたは、何がなんだかわからない。与党の執行部が野党とともに、菅直人首相に辞任の時期を明らかにせよと迫り、首相が拒んだ。
         この騒動は、後世の笑いぐさになる。日本の政治は、ここまで墜(お)ちていたのか、と。
         結局、70日間の会期延長が決まった。8月末までの熱い夏になる。東日本大震災への対応を急ぐのだから、国会に夏休みがないのは当たり前だ。
         だが、これで政治が動くのか。さらなる停滞と混迷へと突き進んでいるようにしか見えないのが実情だ。
         首相は第2次補正予算案に、赤字国債の発行を認める特例公債法案、太陽光や風力などの普及を図る再生可能エネルギー特別措置法案といった懸案の処理に意欲を示している。
         私たちは、どれも早く成立させるべき課題だと考える。しかし、首相がいつごろ辞めると言わない限り、与野党の泥仕合は続きそうだ。党執行部の説得を退けたのだから、首相は党内でも孤立を深めるだろう。
         それでも、内閣不信任案が否決されている以上、首相を引きずりおろすのは容易ではない。
         ここは、すべての国会議員が大胆に発想を変えたらどうか。
         「首相おろし」で与野党が協調できるのならば、首相が意欲を示す政策課題に取り組み、さっさと片づけてしまうのだ。
         慎重を要する審議を早く打ち切れというのではない。進めるべきことをきちんと進める。それだけで、首相がとどまる理由を消していける。
         たとえば、特例公債法案をこのまま放置すれば、国は予算を執行できなくなる。そんな事態は野党も望むまい。成立を引き延ばして首相を追い込む戦術を改め、成立させるのだ。
         「資金繰り破綻(はたん)」の恐れをなくし、首相の外堀も埋められるのだから、野党にとって一石二鳥ではないか。
         そのために、民主党は子ども手当など歳出の見直しを急ぐ必要がある。国会を正常化させるために、与野党が速やかに汗をかくときなのだ。
         震災の日の朝に閣議決定された再生エネ法案が、審議にすら入れないのもおかしい。自然エネルギーの普及には、与野党とも異論はない。だったら、早く合意点を見いだせばいい。
         国会は仕事をしよう。それで局面を変えれば、首相は続投の大義名分を失う。
         参院で問責を決議し、仕事をさぼることで追い込む。こんな作戦を野党が練っているなら、それは愚策中の愚策である。
        「asahi.com」2011年6月23日(木)

        ●「喫煙で死ぬことがあります」…米でキツイ警告
         米食品医薬品局(FDA)は21日、たばこの包装に新たに掲載を義務づける警告文のデザイン9種類を発表した。
         「喫煙で死ぬことがあります」という警告文と胸に大きな手術痕がある遺体の写真、「たばこは脳卒中や心臓病を引き起こします」の警告文と呼吸器をつけてあえぐ男性の写真など、どれも視覚に訴えるきつい内容だ。
         25年ぶりの大きな改定で、来年9月以降、米国内で販売されるたばこは、パッケージの上半分をこの警告に当てなければならなくなる。たばこ業界は、言論の自由などを理由に新規制無効を求める訴訟を起こしている。
         FDAは2009年に成立した「たばこ規制法」に基づき、昨年、36種類の図案を発表。意見を公募して今回の九つに絞り込んだ。セベリウス厚生長官は21日の記者会見で「この警告は確かにひどい。若者に、喫煙はひどいことだと知ってもらいたい」と期待を示した。
        「読売新聞」2011年6月22日14時14分

        ●ADHD患者の脳の働き解明 神戸の理研など
         発達障害の一つ「注意欠陥多動性障害(ADHD)」の子どもは、健康な子どもが同じゲームをして働く脳の中央付近の部位「視床(ししょう)」と「線条体(せんじょうたい)」がほとんど働かないことを、理化学研究所分子イメージング科学研究センター(神戸市中央区)などの研究グループが突き止めた。これらの部位を観察することで客観的な診断などにつながる可能性があるといい、26日、神戸市で開かれる日本分子イメージング学会総会・学術集会で発表する。
         ADHDは、不注意や多動性、衝動性といった症状が特徴で、同グループによると、国内では小学生と中学生の5~15%を占めるという。「ドーパミン」など神経伝達物質の不足が一因とされ、情報伝達を促す薬が治療に使われているが、脳のどの部位が関わっているのかについて明確には分かっていなかった。
         同センターの水野敬研究員と熊本大の友田明美准教授らは、同大学医学部付属病院(熊本市)を受診した10~17歳のADHD患者14人と、同年齢の健康な子ども14人を対象に、脳の血流を画像化する「機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)」を使って調査。
         3枚のカードから1枚をめくり、金額が書かれていれば、その額がもらえる‐という設定でゲームを全員にしてもらったところ、ADHD患者の場合、脳内で行動の制御や報酬を喜ぶ感情に関わる視床と線条体が、ほとんど働かなかった。しかし、薬を飲み続けると、3カ月後には健康な子どもと同様の働きに変化した。
         水野研究員は「この調査方法を簡素化できれば、客観的な診断に加え、治療効果を検証することも可能になるのではないか。今回使った治療薬とは別の薬についても、脳のどの部位に働くかなどを調べたい」と話す。
        「神戸新聞」(2011/05/26 10:31)

        ●脳のメモリー拡張技術、ついに実現
         あ~あ、自分もキアヌ・リーブスみたいに脳にメモリーカードをブスッと差し込んで「柔術をマスターした」とか言ってみたいもんだぜ…と夢見るみなさま、あれができる日も遠くないかもしれませんよ?
         南カリフォルニア大学ビタビ工学部のセオドル・バーガー(Theodore Berger)博士率いる研究グループがなんとねずみに一発で物事教えるチップをつくっちゃいましたからね。いや~来る時が来ましたね!
         チームでは短期学習・記憶を可能にするねずみの体内の化学反応を調べた後、電極を使って記憶力を向上・拡張する人工装具のチップを開発しました。
         このチップ。神経信号の保存が可能なんですね。ここが電子メモリーの役割りを果たしてくれるので、ねずみもいきなり学習量がメキッと上がり、学んだことはこのデバイスにきっちりキープしておける、というわけ。
         バーガー博士の解説読むと、ちょっと空恐ろしくさえありますよ。 
         スイッチをONにすると、ラットは記憶が戻る。OFFにすると、忘れる。
         […] こうした実験用モデリングの研究を総合した結果、記憶の神経コーディングの情報さえ十分揃えば、リアルタイムのID特定・エンコード処理の操作が可能な神経人工装具を使って認知記憶処理の保存・改善さえも可能なことが初めて示されたかたちだ。
         ひょえ~。
         チームはこの実験成果を「A Cortical Neural Prosthesis for Restoring and Enhancing Memory」という論文にまとめましたが、これはアルツハイマー病や脳卒中など脳疾患で苦しむ人たちを補助する装置の開発に繋がる実験かもしれませんね。
         チームでは既に次なる目標にとりかかっています。それはずばり猿でこれと同じ結果を再現すること!
         アルツハイマーや他の病気の方、その家族のためにも本当に成功を祈りたいですね。脳にIMDb埋め込めたらどんなにいいだろうと思ってる僕としても本当に成功を祈りたい気持ちでいっぱいです。
        「gizmodo.jp」2011.06.23 18:00