前職が印刷会社のGデザイン関係だったので、DTPの黎明期からCTP、オンデマンド印刷が実用化される時代まで、主としてデザイン・ツールとして関わってきました。しかし、実際は、インターネット、メール、データ・サーバー、企画提案書、データベース、経営にまつわる事務書類、そして何と言っても情報のやりとりのツールとしても、欠かせない存在になっていったのも事実です。Gデザイン関連からは仕事としては遠ざかったものの、今の仕事で、Windows版ながらAdobeのイラレ、フォトショなんか使ってチラシやパンフレットなどを作っていたりします。Macintoshがなかったら、2D、3D及び映像（静止画及び動画）の制作・編集などは今日のような進歩はなかったので、様々なクリエーター作品、印刷、映画、音楽配信などWEBの利便性は、存在してないのでしょう。「感謝」の一言に尽きます。
　Apple社製品の自費購入はMacintoshデスクトップ5台（ⅡciからiMacまで）、ラップトップ1台、iPod3台（3つの世代）、そしてiPad1。この20年あまり、朝から夜まで、Apple製品とずっと一緒だった気がします。
　NPOではWindowsでLan Serverを中核としたLANを構築して数えるのも嫌な位のパソコンがぶら下がっていて、唯一のデスクトップを使っていますが、個人事務所（相談室カンナ）と個人・自宅・自家用車内では完全にMacを使っています。会計・申告、データベース、Office（Word、Excel、Powerpoint）、宛名印刷、ホームページ作成、などの事務用アプリはもとより、あれやこれやのアプリと情報にまみれた生活は、まるで机の上と同じです(^0^;)。
　携帯電話は、最初の購入がDocomoだったため、今のスマホもAndloid。使いにくさや不具合を調査・研究中です。iPhone4ｓにさっさと買い換えれればストレスも減るのかも知れませんが、今更メルアド変更も、個人レベルだけでなくいろんな登録先の変更手続きも面倒だし、家族全員がDocomoで通話無料であるために手放せないわけなのです。
　それでは、今週の気になる記事です。

「脱原発」が９８％　原子力委への国民意見

　国の原子力委員会（近藤駿介委員長）は２７日、東京電力福島第１原発事故で中断していた「原子力政策大綱」の見直しを議論する策定会議を半年ぶりに開き、東京電力福島第１原発事故後、同委に国民から寄せられた意見のうち９８％が「脱原発」に賛成する意見だったことを明らかにした。
　寄せられた原発に関する意見は、約４５００件。うち「直ちに廃止すべきだ」が６７％、「段階的に廃止すべきだ」が３１％で、計９８％に達した。理由としては、「環境への影響が大きい」「放射性廃棄物の問題が解決していない」などがあった。
　近藤委員長は会議の冒頭で、「原子力政策を決めることが使命。悩んだが、再開を決意した」と述べたその後、東電や政府が事故の概要や住民避難の状況などについて説明した。
　現行の大綱は、２００５年に策定され、同委では昨年１２月に改定に着手。事故前までに５回の会議を開いた。今後１年をめどに、新大綱をとりまとめる。
「産経ニュース」2011.9.27

「ハングリーであれ、愚かであれ」アップル創業者・ジョブズ氏死去
　米電子機器大手アップルは５日、共同創業者のスティーブ・ジョブズ前最高経営責任者（ＣＥＯ）が同日死去したと発表した。５６歳だった。携帯音楽プレーヤー「ｉＰｏｄ（アイポッド）」、多機能携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」、多機能端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」など、革新的な大ヒット商品を世に送り出し、経営不振だったアップルを世界最大のＩＴ企業に導いたカリスマ経営者だった。
　２０世紀から２１世紀にかけ、人類の日常生活に革命を起こしたカリスマ経営者がこの世を去った。
　波乱万丈の人生だった。米サンフランシスコに生まれ、すぐ養子に出された。大学中退後の１９７６年、自宅のガレージで友人のスティーブ・ウォズニアックとアップルコンピュータ（現アップル）を創設。マウスを使った家庭用パソコン「マッキントッシュ」がヒットし一躍、若手起業家の仲間入りを果たすも、経営対立から８５年に会社を追われた。
　ジョブズ氏自身が「ひどく苦い薬だった」と振り返る経験を経て、映画会社「ピクサー・アニメーション・スタジオ」を設立した。ＣＧを使った「トイ・ストーリー」（９５年）がヒット。９７年、１２年ぶりに古巣のトップに復帰した。
　復帰後、デザインと機能性にこだわった一連の商品を発売。ｉＰｏｄは音楽業界の形態に革命を起こした。ｉＰｈｏｎｅも世界的な社会現象となり、ｉＰａｄと合わせ「１０年間で３度の革命を起こした」とＩＴアナリストに評された。
　０４年にすい臓がんを治療。０９年に肝臓移植のため半年間休職した。１１年１月に再び体調を崩し休職。０８年にＣＥＯを辞任していた。最近では今年３月に療養中ながら新製品発表会に登場。「技術が教養や人間性と結び付いてこそ、人の心を動かすことができる」と持論をアピールしていた。
　テクノロジーの世界のカリスマだったが、ジョブズ氏は豊かな言葉を持つ人物としても知られた。０５年にスタンフォード大の卒業式でのスピーチは、名演説として今も語り草になっている。「１７歳の時から３３年間、毎朝鏡を見て自問自答している。『今日が人生最後の日だとしたら、私は今日する予定のことをしたいと思うだろうか』。そして、答えがノーであることが何日も続けば、何かを変えるべきなんだ」。強いメッセージを送った後に「ハングリーであれ、愚かであれ」と締めくくった言葉は、多くの著書などで引用されている。
スポーツ報知 10月7日(金)8時2分配信

●ジョブズ氏の訃報を悪用した詐欺行為が横行
　米電子機器大手アップルの共同創業者、スティーブ・ジョブズ氏（前最高経営責任者＝ＣＥＯ）が亡くなったことを受け、ネットのセキュリティー会社は６日までに「同氏の名前を使った詐欺まがいの行為が横行している」とネット利用者に注意を呼びかけた。
　「アップル社は、ジョブズ氏の死を悼み、ｉＰａｄ（アイパッド）を１０００個配布することを決めました」―。
　ジョブズ氏の訃報から数時間後には、会員制交流サイトの「フェイスブック」には、こんな文言が出現した。クリックすると、「あなたの地域では無効です。こちらをクリックして下さい」と広告に変わり、精力剤やブランド品のショッピングサイトに誘導される。作成者にはクリック数に応じて、手数料が支払われるとみられるが、今のところウイルス感染などの被害は出ていないという。
　ネットセキュリティー会社によると、有名人の訃報やゴシップのたびに、偽の広告を作り、手数料を稼ぐ、ウイルスに感染させ、銀行口座を抜き取るなどの手口があるという。
「スポーツ報知」10月8日(土)

●「ＮＨＫ平均給与１０４１万円」　民主・桜井氏、出身閣僚前に優遇批判
　「こんなに恵まれている。これを直すのが民主党だ」。２８日の参院予算委員会で、民主党の桜井充氏がＮＨＫ出身の小宮山洋子厚生労働相、安住淳財務相の両閣僚を前に、高い給与など同社の手厚い処遇への批判を展開した。国家公務員共済などに比べて低い保険料率、保険料の事業主負担が６２％と高い一方、個人負担は３８％…など同社の優遇ぶりを列挙した。
　年間の平均給与についてもただし、小宮山氏が「（ＮＨＫ社員の）平均給与は１０４１万円、国家公務員の保険料の基礎となる平均給与は６５８万円」と明かした。これを聞いた野田佳彦首相は「随分と開きがある。不公平感がある」と述べ、驚きを隠せなかった。
「産経新聞」9月29日(木)

●ＮＨＫ職員平均年収1041万円で受信料値上げ希望
　ＮＨＫ（日本放送協会）の職員の平均給与は1041万円ということが28日の参院予算委員会で、ＮＨＫ元職員の小宮山洋子厚労相の答弁でわかった。
　同委員会で、民主党の桜井充氏が保険料率を同じにすべきではと提言し、「不公平があるにも関わらずマスコミは書きません。なぜなら、マスコミは恵まれているからです」としてＮＨＫのケースを質問した。
　年間の平均給与について小宮山大臣は「平均給与は1041万円、国家公務員の保険料の基礎となる平均給与は658万円です」と答弁した。平均年収と保険料率は次のとおり。
　　　　　　 　平均年収　 保険料率
ＮＨＫ職員 　　1041万円　5.35％　
国家公務員 　　658万円　 6.71％
中小企業社員　 371万円　 9.34％
　桜井氏は「しかもＮＨＫの保険の負担は事業主負担62、本人38です。こんなに恵まれているのに、受信料を上げようなんて」と指摘。野田首相は「不公平感があるなと思う」とした。
　また、公務員宿舎問題ででは「私もＮＨＫ時代には、給与では生活できず社宅に住んだ」と述べた安住淳財務相は「ＮＨＫのことも勉強になった」とこたえていた。
「ゆかしメディア」2011年09月29日

●電気料金原価、６千億円高く見積もり　東電、１０年間で
　東京電力の電気料金算定のもとになる見積もり（燃料費などを除く）が、実際にかかった費用よりも、過去１０年間で計約６千億円高いことが、政府の「東京電力に関する経営・財務調査委員会」の調査でわかった。電気代が必要以上に高く設定されていた可能性があり、調査委は近くまとめる報告書に盛り込む。
　自由化されていない家庭用の電気料金は、電力会社が今後１年間にかかる人件費や燃料費、修繕費などの原価を見積もり、一定の利益を上乗せして決める。
　報告書案によると、過去１０年で計６１８６億円分、見積もりが実績を上回っていた。大きな原因として修繕費を挙げ、１割ほど過大とした。報告書案は「経営効率化によるものというよりも、そもそも届け出時の原価が適正ではなかったと推察される」と指摘した。
「asahi.com」2011年9月29日

●東電の当面の賠償額４兆５４００億円に
　福島第一原子力発電所で事故が起きた東京電力の経営状況を調べている政府の第三者委員会の報告書最終案の全文が２９日、明らかになった。
　東電が当面負担する賠償金総額は４兆５４０２億円と見積もった。また、東電が提出したリストラ策が不十分と指摘し、今後１０年間で東電が想定した約２倍にあたる２兆４１２０億円の経費節減が可能とした。また、電気料金を決める際の算定根拠となる原価が実際より高く見積もられ、料金高止まりの一因になっているとの見方を示した。
　報告書は政府の「経営・財務調査委員会」（下河辺和彦委員長）がまとめ、１０月３日にも野田首相に提出後、発表する予定だ。
　最終案によると原発事故の賠償金を〈１〉政府の避難指示による損害〈２〉風評被害〈３〉間接被害――の三つに分けて試算。事故後２年間に１５万人余の避難者全員の被害が継続することを前提にしている。
「読売新聞」9月30日(金)

●いじめ後遺症支援へ調査　文科省、２０歳前後対象
　文部科学省が今年度から来年度にかけ、中学時代にいじめなどが原因で不登校になった２０歳前後の若者を対象に、現在の生活実態を追跡調査することが４日、分かった。特にいじめによる不登校生徒は、その後も「いじめ後遺症」に苦しみ、ひきこもりになるケースがある。文科省は実態を解明し、長期的な支援策の検討に役立てる方針だ。
　調査は、文科省が大学教授らを委員として立ち上げた「不登校生徒に関する追跡調査研究会」が行う。平成１８年度に中学を卒業した不登校の生徒４万人を対象にする。不登校生徒らが在籍していた中学に問い合わせて、本人と電話で連絡を取るなどして、現在の状況を聞き取る。
　質問項目は、（１）中学３年時に学校以外の方法があれば、勉強を続けたいと思ったか（２）中学卒業時、希望通りの進路に進むことができたか（３）自分の望み通りの仕事に出会ったか－など約３０項目に上る。
　文科省は不登校やいじめの実態把握は行ってきたが、不登校生徒の卒業後の進路や就職先の追跡調査は、これまで１０～１１年度に一度調査しただけだった。
　今年５月には、高校２年で自殺した当時１６歳の女子高生の遺族が、中学時代のいじめが原因だとして学校法人や当時の担任らに損害賠償を求めた訴訟の判決で、名古屋地裁が４年前のいじめと自殺の因果関係を認定。学校側の責任を一部認める判決を言い渡した（学校、遺族側双方が控訴）。
　このように、いじめが原因で対人関係がうまく構築できなくなったり、心身に変調をきたすなど、卒業してもいじめの「後遺症」に苦しむ生徒は多いとされ、長期的な心のケアの必要性が指摘されていた。
　文科省の担当者は追跡調査について、「不登校生徒が学校を離れた後、どのような生活を送っているのかを把握し、その後の支援に役立てていきたい」としている。
「産経ニュース」2011.11.05

●1998年以降抗うつ薬の売り上げ増加と自殺者激増が一致
　自殺者が一向に減らない。問題として取り上げられると、その都度、「不景気」や「ストレスの多い社会」がその原因とされてきた。そして早い段階で医師に診察してもらうことが自殺を未然に防ぐことにつながると言われている。だが、今、そこに大きな疑問符がついている。むしろ、真面目に医者に通えば通うほど、死へ近づいていくのではないかと疑念を抱かせる状況があるのだ。医療ジャーナリストの伊藤隼也氏が追及する。
　＊　＊　＊
　自殺予防のための内閣府による早期受診キャンペーンを目にしたことはないだろうか。
　◇「お父さん、眠れてる？　眠れないときは、お医者さんにご相談を」
　人口にこそ膾炙（かいしゃ）しているが、その成果は見る影もない。今年も9月10日から自殺予防週間が始まったが、日本の自殺者は一向に減っていないからだ。1998年以降、自殺者は常に3万人を超えており、先進国のなかで最悪の道を突っ走っている。
　相次ぐ自殺に国は2000年に初めて自殺予防対策を施策として取り上げ、2002年に自殺予防に向けて提言を行なった。その軸となったのが「精神科の早期受診」キャンペーンである。その根幹には、「多くの自殺者は精神疾患がありながら精神科や心療内科を受診していなかった。生前に医師が診察していたら自殺は防げたはずだ」という考えがあった。
　しかし、その論理は現在、根底から覆っている。
　自殺者の家族などが集まる全国自死遺族連絡会が2006年7月から2010年3月に自殺で亡くなった方1016人の遺族に聞き取り調査したところ、約7割にあたる701人が精神科の治療を継続中だった。
　また、東京都福祉保健局が自殺遺族から聞き取り調査をして2008年に発表した自殺実態調査報告書でも、自殺者のうち54％が「精神科・心療内科の医療機関」に相談していたことがわかっている。
　実は国の調査でも自殺事例43事例のうち、20事例（46.5％）において死亡前1年以内に精神科受診歴が認められていた。平成21年度版の自殺対策白書はその事実を記し、こう指摘する。
＜これは、従来から指摘されている、「自殺既遂者の9割以上がその直前には何らかの精神障害に罹患した状態にありながら、精神科治療につながっているのは少数である」という知見と、矛盾する結果である＞
　つまり、こうしたデータは、精神科・心療内科の受診が自殺防止につながっていないことを意味する。むしろ後述するように、受診が自殺を後押ししている可能性があるのだ。
　そもそも1997年まで年間自殺者は約2万～2万5000人で推移していた。しかし、97年に2万4391人だった自殺者は翌98年に、3万2863人まで一気に跳ね上がり、現在まで毎年3万人超が続いている。
　なぜ、自殺は減らないのだろうか。これまで自殺が多発する理由は「不景気」「ストレス社会」などにあるといわれた。しかし、ここには見落とされている観点がある。同じく98年頃から抗うつ薬の売り上げが急伸しているという事実だ。実際、98年に173億円だった抗うつ薬の売り上げは翌年以降増え続け、06年には875億円に達している。
　同時期にうつ病患者も急増した。厚生労働省の調査ではうつ病が大半を占める気分障害患者数は1999年に44万1000人だったが02年には71万1000人、2005年に92万4000人に達し、08年には100万人を突破した。
　98年頃を境に自殺者数、抗うつ薬の売り上げ、うつ病患者数が増加する。これは何を意味するのだろうか。
　◇精神医療の現場における「薬」の役割が相関を解くカギになる。
　全国自死遺族連絡会会長の田中幸子さんの長男・健一さんは警察官だった。仕事ぶりは真面目で責任感が強かった。05年5月、勤務していた交通課管内で高校生3人が死亡する大きな事故が発生し、不眠不休で処理にあたった。
　やがて健一さんは心労と過労が募って吐き気を催すようになり、めまいや耳鳴りがひどく勤務できない日もたびたび生じた。耳鼻科や眼科では治らず田中さんの勧めもあり、休職して近所の心療内科を受診した。すぐにうつ病と診断され、薬を処方された。田中さんはこう証言する。
「息子は薬を手放せなくなっているようでした。私は病院を受診して、お医者さんの言うとおりに薬を飲めばうつは治ると思っていたのですが……」
　しかし、初診からわずか1か月後、05年11月に健一さんは妻と娘と住む官舎で突然首を吊った。遺書はなかった。田中さんは続ける。
「携帯電話を見ると、妻から”なぜ働かないのか”といった類のメールが何十通もきていました。息子の置かれている状況がよく理解してもらえず、サボっているように見えたのかもしれません」
　本来、休息が必要なはずだが、休むよりもむしろ働かなくてはという想いもあったのかもしれない。
　息子の死後、担当医に電話すると「診察に来ないと話は聞けない」と言われた。死の報告をするためだけに初診料を払って「受診」した。不誠実さに腹が立つと同時に、それまで信用していた医師に対して不信感を抱くようになった。田中さんは言う。
「その後遺族の会を作って、多くの人が息子と同じように精神科を受診し、投薬を受けた上で亡くなっていることを知り衝撃を受けました」
　前出の同会の調査では、1016人中、自宅マンションから飛び降り自殺した人は72名。その全員が精神科の診療を受け、抗うつ薬などを1日3回、5～7錠服用する薬漬けの状態だったことも判明した。ここからは、飛び降りという衝動的な行為を処方薬が引き起こした可能性さえ疑われる。
「SAPIO」2011年10月5日号

●やる気ある人ほどリハビリ効果大 脳データからも裏付け
　やる気がある人ほどリハビリテーションの効果が上がることが、自然科学研究機構 生理学研究所などの研究グループによる脳の直接観察データからも裏付けられた。前向きにリハビリに励む脊髄損傷や脳梗塞の患者ほど回復が早いことは経験的に知られていたが、実際に脳の活動状態を調べた研究結果でも確認されたことになる。
　自然科学研究機構生理学研究所の西村幸男准教授、伊佐正教授と、理化学研究所分子イメージング科学研究センターの尾上浩隆チームリーダー、浜松ホトニクス中央研究所の塚田秀夫PETセンター長らは、脊髄損傷を起こしてリハビリ中のサルの脳をポジトロン断層法（PET）を用いて調べた。この結果、やる気、意欲にかかわる大脳辺縁系の活動と、運動機能を司る大脳皮質運動野の活動に強い関連があることが分かった。前頭葉の眼窩（がんか）前頭皮質といった情動と関連する脳の部分との関連性も、運動機能回復によって高まっていくことが明らかになった。
　こうした結果から、研究チームの西村幸男准教授は「実際のリハビリテーションでは、神経損傷後のうつ症状が運動機能回復の妨げになっていた。運動機能に着目するだけでなく、精神神経科医師を加えた心のケアや支援が重要だ」と言っている。
　この成果は、科学技術振興機構 戦略的創造研究推進事業 個人型研究(さきがけ)の「脳情報の解読と制御」研究領域(研究総括：川人光男・国際電気通信基礎技術研究所 脳情報通信総合研究所所長)の一環として得られた。
「サイエンスポータル編集ニュース」2011年9月30日

●夢が撮られちゃう？！　米研究員ら、脳活動から映像復元　人の心に映るものを再現するシステム
　夢で見ていたことが、映像として再現できるかも――。そんなＳＦ映画みたいな技術を米カリフォルニア大学バークリー校の西本伸志研究員らのチームが開発し、米専門誌カレント・バイオロジーに発表した。
　西本さんらは機能的磁気共鳴断層撮影（ｆＭＲＩ）を使い、人が動画を見ている時の血流の変化などの脳活動を記録。血流の状態と映像との関係をモデル化し、１８００万秒（５千時間）の動画を組み合わせて復元するプログラムをつくった。
　３人の協力者が映画の予告編を見ているときの脳活動の記録を入力したところ、その予告編によく似た動画ができた。ややぼんやりしているが、人物が映ったときは人物らしきものが現れた。ほかにも砂漠でゾウが歩いているシーンでは、黒い固まりが移動する光景が見えた。再構成された画像は、http://newscenter.berkeley.edu/2011/09/22/brain-movies/で見ることができる。
「asahi.com」2011年10月2日

●カラスは数が分かります　人と同じ思考の可能性　宇都宮大グループ解明
　カラスの生態に関する研究を続けている宇都宮大農学部の杉田昭栄教授（動物形態学）らのグループが、餌を使った実験でカラスが数を認識できることを解明したことが３日、分かった。同日までに動物行動学の国際誌に掲載された。
　杉田教授によると、カラスの数の認識力を解明したのは世界初で、「数について人間と同じような思考を持っている可能性がある」と指摘している。
　実験はハシブトガラス８羽で実施。縦２．５メートル、横２．５メートル、高さ１．９メートルのケージ内に同じ容器を２つ用意し、ふたに同じ模様のマーク２個と５個を描いた。５個の方だけに餌を入れてふたを破って食べられるようにし、餌の取得率が７０％を超えるまで訓練した。この条件でマークについて（１）場所を一定にしない（２）異なる図形にする（３）総面積を均等にする－の３種類で２０パターンずつ実験。マークの形、面積、位置などで判断していないことを裏付けた。
「産経ニュース」2011.10.3