長いこと更新できていませんでした。何やらバタバタと忙しく、「疲れ」感も相当あって、稼働時間が減っていることも理由でしょう。睡眠も、時間はそれなりにですが、質が悪いようです。翌朝の爽快感など全くといって良いほど無く…。
　「ストレス」や「疲れ」を、きちんと感じられることが、今の私の課題です。
　性格的にはたぶん、いわゆる「タイプA」。それなりのレベルでやらないと気が済まない、気になってしまうと放置できない、などなど。睡眠の質の悪さやトラウマも影響して、昼間の脳は過覚醒で結構グルグルと回っているのでしょう（ただ回っているだけですが…）。
　肉体的な疲労は感じやすい（とはいえ、2～3日後に筋肉痛が始まる年齢）のですが、ストレスが脳に与えるダメージは気づきにくいものです。そして、適切な回復作業がなされないと、蓄積され複雑化していきます。
　私なりの対処は現在、次のようなものです。
・スケジュール管理は、iCal（Macのカレンダー、クラウドでパソコンと携帯端末などを同期できるもの）に統一。
・備忘メモやその日の記録メモは机上の手書きノート。
・とにかく睡眠確保。10：00-6：00、お年寄り的な生活。
・3食（野菜多めで）きちんと食べ、間食は基本的にしない（付き合い食べは必用）。夜は炭水化物を摂らない。
・2W/1回のカウンセリング＆受診（中心テーマはトラウマ処理と睡眠）、鍼灸。
・仕事や活動を家での生活に持ち込まない（できるだけ）。
・「疲れた～」を口にする（一人の時限定）←自己覚知を高めるため。
・プチ逃避行動（車で3時間程度出かけたり、年に1回程度は1泊の車旅）。
・衝動買い（本当に必用か、2～3日から1W程度考えて）→概ねAmazonで、本や小物類。ストレスとの関係を把握する。
・事務所は整理整頓、キレイに保つ。
・会計処理はその日の内に済ませる←これは絶対にいい加減にできないものと決めている。
・「やる気モード」にスイッチが入るのを感じる→動く（午後からのようです）。
・気圧変化（低下）やPM2.5測定値と身体症状（だるさ、肩の痛み、鼻腔周辺の違和感など）との関連を確認する←かなり重要。
・ニュース（新聞、ネット）、メールや通信（郵便物など）の情報は、毎朝と時間が空いた時に時間を決めて収拾し、対応する→個人宛の情報は放置しない。

　などなど、です。結構、いっぱいあって、「整理」しているようで実際は「やる事」を増やしているような…。
　ドコモポイントでGETしたリストバンド型活動量計「ムーヴバンド™」にて、睡眠時間（夜にじっとしている時間）を計測していて（あくまで参考程度）、睡眠の浅さが明らかになっています。
　ただ、「ストレス」や「疲れ」は、自覚しようと意識していても、なかなか自覚できないのも実情です。「そこそこの年齢なんだから、疲れて当たり前」と言い聞かせつつも、脳が過覚醒・亢進状態のため、正確に疲れ度合いをキャッチできるようになるためには、まだまだ修業が必用です。

　それでは、最近の気になる記事です。（今回も自殺事案を含むいじめ関連が満載です）

いじめ対策:全国調査　文科省、実態把握へ　法成立１年

　文部科学省は、昨年６月に成立した「いじめ防止対策推進法」が定める「いじめ防止組織」の設置など対策の推進状況について、全国調査を実施する方針を決めた。昨年９月の法施行後も、いじめ自殺の調査を巡って遺族と教委が対立したり、自治体や学校間でいじめ防止対策の実施状況に格差があったりすると見られることから実態把握を目指す。同省は、６月にも設置する有識者会議で対策強化の検討を開始する。
　国は同法に基づき、昨年１０月にいじめ防止基本方針を策定。自治体に対し、国の基本方針を参考に地域の基本方針を策定することや、いじめ自殺など重大事案が発生した場合に調査する付属機関の設置を求めている。学校は、教職員や福祉の専門家らで構成する防止対策組織を設け、基本方針を策定する−−などとされている。
　法成立から１年になることから、約１８００の全都道府県・市区町村教育委員会と国公私立の全小中高校など約３万９０００校を対象に、これらの整備状況を調査する。教委にはいじめ防止のための基本方針の策定や重大事案の調査をする機関の設置の有無など、学校には防止対策組織の設置の有無などを聞く。防止対策組織は、児童生徒へのアンケート実施や面談など、重大事案に至らないようにいじめの早期発見と迅速な対応を想定している。
　文科省は６月にも、有識者らで構成する「いじめ防止対策協議会」（仮称）を設置する予定で、同協議会では調査結果などを基に実効性のある具体的な対策を検討する。調査は今後毎年継続する方針。
　同法は、２０１１年１０月に大津市立中２年の男子生徒がいじめを受け自殺した事件を受けて制定。大津市教委の隠蔽（いんぺい）体質や不適切な学校の対応が問題視されたため、初めて法制化することで、国がいじめへの抜本対策に乗り出した。
　法では、重大事案が起きた場合、学校や教委が調査組織を設置して迅速に調査し、その結果を被害者側へ適切に提供することを義務付けた。しかし、山形県天童市で中１女子が自殺した問題（今年１月）や奈良県橿原市の中１女子自殺問題（昨年３月）では、いずれも市教委が設置した調査委員会の人選を巡って遺族が「公正ではない」と反発するなど各地でトラブルが続いている。大津市事件の遺族は「いじめ防止対策推進法や国の基本方針が本当に機能しているのかチェックする必要がある」と訴えている。【三木陽介】
http://mainichi.jp/select/news/20140524k0000m040133000c.html
「毎日新聞」2014年05月24日

●大阪市立校:「問題行動に即罰則」検討　暴力急増背景に
　子どもの問題行動に厳格な罰則を定める「ゼロ・トレランス方式」（ゼロトレ＝寛容度ゼロ指導）と呼ばれる指導方針を、大阪市教委が市立学校に導入する検討を始めた。橋下徹市長が提案し、来年度にも予算化してモデル校に導入する方針だ。ただ、暴力行為や服装違反などに対して出席停止や退学処分も辞さない教育手法には慎重論も根強く、議論を呼びそうだ。
　先月下旬に市役所で開かれた教育委員との協議会。橋下市長が「昔のように教員の権威で学校は仕切れない。ルールを逸脱した場合はしっかり対応する時代になった」と導入を提案した。大森不二雄・教育委員長も「学校が治外法権ではいけない。社会で当たり前の秩序を持ってくる」と応じた。
　背景には、生徒間や教員への暴力行為の増加がある。文部科学省によると、２０１２年度に大阪府内で小中高生が起こした暴力行為は全国ワーストの９０５８件で、１０年前の倍以上に急増した。このうち、生徒や教員ら暴力を受けた側が病院で治療を受けたケースは１４６２件に上った。
　市教委は導入する学校を具体的に決めていないが、問題行動を繰り返す生徒を集めた特別校の新設や出席停止などの措置の厳格化を検討しており、非行の多い教育困難校などで試験的に導入する方針だ。市教委幹部は「今までのやり方では問題行動がなくならない。大阪版ゼロトレの形を考えたい」と話す。
　一方、慎重論も強い。市立中の男性校長は「問題が多い子どもも含めて集団生活で指導するのが公教育だ。隔離や厳罰化では何も変わらない」と懸念する。
　文科省は０６年６月に「ゼロトレも参考に、一貫した指導方法の確立に努めること」とする通知を出したが、本格導入への議論や調査には至らなかった。文科省は「国としてゼロトレを推奨したわけではない。教育を受ける権利を制限しかねず、導入には課題が多い」と指摘する。【茶谷亮、寺岡俊】
　◇成果の一方、定着少なく
　ゼロ・トレランス方式は、各地の学校で導入され、学校によっては生徒の問題行動が減るなど一定の成果が上がっている。しかし、定着した学校は限られている。
　福岡市立福岡女子高校（同市西区）は２００７年度に導入。髪を染めた生徒は学校に入れない▽校則違反には草むしりや反省文を課す▽携帯音楽プレーヤーやピアスを持ち込むと卒業まで没収−−などの指導を徹底し、問題行動は激減したという。生徒指導主事の和田敏文教諭（３４）は「ルールを徹底させるだけで、特別厳しい指導ではない」と話す。
　新潟県立正徳館高校（同県長岡市）は０５年度の開校時から実践し、服装や頭髪の違反をすると「生徒指導カード」を渡し、２０枚たまると保護者を呼んで指導している。
　一方、０２年度に導入した西日本のある私立高校には全国から視察が相次いだが、実際に取り入れた学校はほとんどなかったという。この私立高関係者は「保護者らの異論が強く根付かなかったようだ」と話す。
　文部科学省は、ゼロトレを導入した学校数を把握していないとしている。【茶谷亮、寺岡俊】
【ことば】ゼロ・トレランス方式
　児童・生徒の問題行動への罰則を基準化し、違反した場合に厳格に運用することで、校内の規律を維持する生徒指導方法。クリントン米大統領（当時）が１９９７年、学校での銃乱射事件などを背景に導入を呼びかけ、全米に広まった。本来は「不良品を許さない」という品質管理の考え方を指す。日本では、東京都板橋区で高校１年の男子生徒が寮の管理人夫婦を殺害した事件など、中高生による暴力事件が頻発した２００５年前後、全国で導入が議論された。
http://mainichi.jp/select/news/20140518k0000m040105000c.html
「毎日新聞」2014年05月18日

●教育委員会改革 　本来の機能取り戻そう（社説　京都新聞）
　教育委員会制度の改革を盛り込んだ地方教育行政法改正案が衆院本会議で可決された。
　諮問機関への格下げや廃止論も出た教委だが、教育行政の重要方針を決める執行機関として存続する。首長と教育長の権限が強まる改正法案では、教育の中立性の確保が難しくなる懸念もある。教委が民意を反映し、議論を主導していくことが求められる。
　改正法案は、教育長と教育委員長の権限をあわせ持つ実務トップの新「教育長」を置く。３年前に起きた大津市のいじめ自殺問題への反省から、権限の一本化で責任の所在を明確化するのが狙いだ。
　しかし、いじめ問題で露呈した組織の不備は、教委よりも、実務を担う事務局にはびこる事なかれ主義や陰蔽（いんぺい）体質にあった。
　教育長は、教員や事務局職員が昇格する例が多い。これが身内に甘くなりがちな弊害につながるのなら、慣例を見直し、事務局の透明性を高め、足腰の強い実務集団へと改革を断行できる人材を厳選することが必要だ。首長がトップダウン化を図るため、意のままに動く教育長を置くようでは、改革は初手でつまずいてしまう。
　改正法案は、自治体に首長が招集する「総合教育会議」の設置を求める。首長と教委が協議して施策の「大綱」を策定するという。
　首長が教委と意見交換することに異論はない。しかし、教委が決めるべき重要事項がこの会議で決まるようになれば、首長主導が強まり、教委は形骸化する。
　首長への適切なブレーキ役を果たすためにも、役割は厳格に分けるべきだ。中でも、教科書採択や教育課程の編成など、根幹部分は教委が担うことが本筋だ。
　教育委員の役割は極めて重い。現状のように名誉職に等しく、事務局案を追認するだけでは執行機関の意味がない。施策に対し、高い見識と民間からの目線でチェックする。時間をかけ、地域や学校の独自性を尊重し、子どもを豊かに育む内容へと高めていく。それが本来の教委の任務であるはずだ。
　非常勤の委員がどうすれば仕事に専念できるのか。選出方法や職務の在り方、事務局の支援体制について反省を踏まえて再点検し、機能強化のための改善を図ることが急務といえる。
　改正法案は、子どもの命に関わる緊急事態に国が教委に是正指示をすると定める。いじめ事例などを想定しているようだが、過度な関与は地方分権の理念と相いれないことを国は肝に銘じてほしい。
http://www.kyoto-np.co.jp/info/syasetsu/20140521_3.html
「京都新聞」2014年05月21日

●天童・中１死亡、遺族要望に２週間未回答　第三者委要綱で市教委
　学校でのいじめに悩んでいた天童市の中学1年の女子生徒＝当時（12）＝が自殺したとみられる問題で、遺族が見直しを求めている第三者による調査委員会の設置要綱について、要望を受けた天童市教育委員会が2週間が経過しても回答を示していないことが22日、分かった。遺族の代理人弁護士は「時間がかかり過ぎている」と対応の遅さを指摘し、早急な対応を求めている。
　第三者委の設置要綱について、遺族は今月8日、市教育委員5人と会い、見直しを訴えた。その後市教委に対し、教育委員による協議内容や要綱の修正案の提示を求めてきた。取材に対し、市教委は「要望に基づき修正を進めているが、遅いといわれれば申し訳ない。できるだけ早く回答する」と述べた。
　時間を要している要因について市教委は、第三者委の事務局を市教委以外の部署に置くとする遺族の求めに関し、「法令に従った場合、市教委以外に置くことが可能なのか慎重に整理している」とした。
　女子生徒が今年1月7日に死亡して4カ月以上が経過。設置要綱をまとめた後は、委員選任の作業が控えている。
http://yamagata-np.jp/news/201405/23/kj_2014052300454.php
「山形新聞」2014年05月23日

●いじめ:放置され転校と下関市を提訴　女子中学生
　同級生からのいじめを学校が放置し、転校を余儀なくされたとして山口県下関市の中学に通学していた女子生徒（１４）が同市に３３２万円の損害賠償を求めて山口地裁下関支部に提訴したことが分かった。
　訴状によると、女子生徒は２０１２年４月の中学入学直後から、無視する▽聞こえるように悪口を言う▽席替えで女子生徒が座っていた席に座ることを嫌がる−−など集団でのいじめを同級生から受けたとしている。女子生徒は発熱や腹痛、頭痛を訴えて欠席がちになり、医師から心身症などと診断され１３年に転校した。
　女子生徒は担任の女性教諭に相談しようとしたが「忙しいからごめん」などと言われ応じてもらえなかったという。女子生徒は「学校が動いてくれずショックだった。同じように苦しむ人が出ないようになってほしい」と話した。
　下関市教委の担当者は「いじめた生徒に担任が直接指導したり、道徳の授業で思いやりのある言動をとるよう教えたり、学校としてはやるべきことをやったと考えている」と話した。【平川昌範】
http://mainichi.jp/select/news/20140513k0000m040156000c.html
「毎日新聞」2014年05月13日

●いじめ「解消率」上昇　浜松市教委報告
　浜松市教委は２１日の定例会で、２０１３年度の小中学校のいじめと問題行動、不登校の実態について報告した。いじめの認知件数は小学校が微増し、中学校は大幅に減少した。被害者の被害感情がなくなり一定の解決に至ったと判断できる「解消率」は小学校８３・２％、中学校８８・５％で、ともに７４％台だった前年度に比べて大きく上昇した。
　いじめの認知件数は小学校が前年度比１０件増の５１８件、中学校が同２５２件減の５６６件。冷やかしやからかい、仲間はずれにするなどの行為が多いという。
　解消率の上昇は、市教委が昨年度、いじめ問題に対応するため第三者専門家チームを常設し、各学校がそれぞれの案件に沿った助言を受けることができた点が効果的に働いたためとみられる。指導課の担当者は「背景が複雑なケースや、関係機関との連携に役立った」と話す。
　問題行動の発生件数は、小学校が１５９件（前年度比２３件増）、中学校が２７２件（同３件増）。小学校は窃盗、中学校は粗暴が最も多かった。小学校高学年と中学生ではインターネット上で悪口を言ったり、勝手に写真を撮影して第三者に送信したりするネットトラブルが増えた。
　不登校の児童生徒数は小学校が２５９人（前年度比１０人増）、中学校は６７４人（同１０人減）だった。
http://www.at-s.com/news/detail/1049459021.html
「静岡新聞NEWS」2014/5/22

●体罰教員１２２人　前年から減少、小学校は増加　都教委
　東京都内の公立学校で昨年度、教職員１２２人が児童・生徒に体罰を加えていたことが２２日、都教育委員会の調査で分かった。前年度より６０人減ったが、小学校では増えていた。
　都教委は２１８４校の校長に調査し、児童・生徒の聞き取りも実施。体罰を与えた教職員は高校１７人（前年度４０人）、中学校６０人（同１１０人）、小学校４２人（同３１人）、特別支援学校３人（同１人）だった。
　体罰を加えたのは授業中などが９１人、部活動中は３１人だった。複数の体罰が報告されたのは２５人、過去に体罰で処分を受けたのは１２人だった。けがをした児童・生徒は計２４人。あざ・内出血１１人、切り傷４人、ねんざ３人などだった。
　具体的には「部活動で竹刀で突発性難聴を負わせた」「児童を指導した際、４日間、中腰やひざ立ちの状態で授業を受けさせた」「遅刻で指導した際、胸周辺を手で押し、むち打ちを負わせた」などの事例があった。都教委は「教職員が自己の感情を制御できない事案が多い」とみて、再発防止を図る。
http://www.asahi.com/articles/ASG5Q654TG5QUTIL04R.html?iref=com_alist_6_05
「朝日新聞」2014年5月23日

●悩みや相談　受け止め１０年　「チャイルドラインはこだて」活動終了
　電話で子供たちの悩みを聞く「チャイルドラインはこだて」の活動が３月で終了した。２００４年に開設してから、受話器越しに子供たちの声を聞き続けてきた。代表を務めた小林恵美子さん（５９）は「子供が解決に向かうための手助けが少しはできたと思う」と１０年間を振り返った。
　チャイルドラインは１８歳以下の子供を対象に、悩みや相談を匿名で受け止める電話で、全国で開設されている。函館でも、公立中学校の養護教諭をしていた小林さんら有志によって２００４年に始まった。
　活動が終わったのは、電話の受け手が減少したことが一番の要因。受け手は教師や会社員、主婦などで、無償のボランティアが支えてきた。だが、最大で２０人ほどいた受け手は、不景気の影響などで減ったという。毎年、受け手を養成する講座を開いてきたが、昨年の参加者は一人もいなかった。
　電話内容は、親や友人などとの人間関係の悩み、性の悩み、いじめられてつらいといった深刻なものから、その日あった出来事などの雑談までさまざまな話。小林さんは「『死にたい』とか『これから自殺する』などの言葉を聞くのは精神的にきつい」という。
　これまでの活動で、電話番号を書いたカードを小中学校に配布したり、ポスターを貼ったり、イベントを開いて周知するなどして認知度を高めていった。その結果、１１年度以降は年間７００件以上の電話を受けた。また、子供たちの現状を知ってもらうため、ＰＴＡや女性保護の会などの講演会で話もしてきた。
　このほど作成した昨年度の報告書には、１年間の活動報告のほか、１０年間の実績やスタッフの声などを載せた。小林さんはこれまで関わってきた人たちに感謝しつつ「今後も何らかの形で子供たちのそばにいられる活動をしたい」と話した。
　チャイルドラインはこだての活動は終了したが、全国共通の専用電話（月～土曜、午後４～９時、（電）０１２０・９９・７７７７）では引き続き子供たちの声を聞く。（西村翔）
http://www.hokkaido-np.co.jp/news/chiiki2/536137.html
「北海道新聞」2014.4.28